不動産投資アドバイザーの木村洸士氏が、金利上昇下で明暗を分けるオーナーの経営姿勢と稼ぎ続けるための視点を示す

「金利が上がったら不動産投資はもう終わりだ」という声を耳にするたびに、自分の物件は大丈夫だろうかと不安になるオーナーは少なくない。空室率の悪化や修繕費の高騰が重なれば、これまで順調だった経営でも資金繰りが苦しくなる可能性は否定できない。2027年以降、そうした環境下で堅実に稼ぎ続けられる人と、経営が立ち行かなくなる人との間に、はっきりとした差が生まれるという見方を示すのが、不動産投資アドバイザー・木村洸士氏だ。賃貸需要そのものが消えるわけではなく、オーナーの経営力によって明暗が分かれていくという視点が語られている。
　
木村氏は、家賃収入が右肩上がりに伸び続けるものではない以上、「今大丈夫だから今後も大丈夫」という発想そのものを見直す必要があると指摘。給湯器の故障や外壁の劣化、入退去に伴う原状回復費といった想定外の出費は、いつか必ず発生するものとして織り込んでおくべきだという考え方も示される。その一方で、悲観的な数字ばかりを積み上げたシミュレーションは、かえって購入判断そのものを止めてしまう弊害があるという。現実的な収支感覚を持つことが、判断の分かれ目として位置づけられている。
　
こうした前提を踏まえたうえで、木村氏が堅実に稼ぎ続けるための考え方として挙げるのが、利益の出る物件を選ぶこと、金融機関からの信用を積み重ねること、そして売却のタイミングを見据えて購入することという三つの視点だ。金利の上昇局面であっても、一定の利幅を確保できているかどうかが、経営の明暗を分ける鍵になるという主張である。物件を複数保有しておくことも、これらの視点を後押しする要素だ。
　
動画終盤では、受講生が2,000万円で購入した物件の事例が紹介されている。利回り14%で30年のフルローンを組んだこの物件からは、年間150万円から200万円ほどの利益になるとの試算が示された。金利上昇という同じ条件下に置かれながら、なぜここまで結果に差が生まれるのか。自身の物件や今後の購入計画と照らし合わせながら読むと、判断の軸をどこに置くべきかが見えてくる人も多いはずだ。