【宮崎移住】週末だけのサーフィンから、毎日の“海辺暮らし”へ――移住後に必要な生活費と初期費用はいくら? 意外と見落としがちな費用とは?

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「週末だけのサーフィンでは物足りない」「もっと海の近くで暮らしたい」と考え、宮崎への移住に興味を持つ人もいるかもしれません。宮崎県は一年を通して温暖な気候に恵まれ、青島や木崎浜など全国的に知られるサーフスポットが点在する人気エリアです。   しかし、移住を検討する際は、毎月の生活費や引っ越し時の初期費用をあらかじめ確認し、無理のない資金計画を立てることが重要です。   この記事では、総務省統計局の家計調査データをもとに宮崎県で暮らす際の生活費の目安を紹介するとともに、移住時に必要な初期費用や見落としがちな出費、活用できる移住支援制度について解説します。

宮崎移住で「毎日サーフィン」が叶う?

宮崎県は年間を通して温暖な気候で、青島や木崎浜など良質な波を楽しめるサーフスポットが数多くあります。
市街地から海まで車で20~30分ほどの場所も多く、仕事の前後に海へ向かうライフスタイルを実現しやすいことが魅力です。宮崎市でもサーフィンを活用した観光や地域の魅力発信に力を入れており、県外から移住するサーファーも少なくありません。
海の近くで暮らせることに加え、自然豊かな環境でゆったりとした時間を過ごせることも宮崎ならではの魅力です。一方で、移住後の暮らしを安心してスタートさせるためには、生活費や初期費用を事前に把握し、計画的に準備を進めることが重要です。

宮崎で暮らすと毎月の生活費はどれくらい?

総務省統計局が公表した「家計調査 家計収支編(2025年)二人以上世帯」によると、宮崎市における二人以上世帯の1ヶ月の平均消費支出は26万9458円です。内訳は表1のとおりです。
表1

項目 1ヶ月あたりの平均支出 食料 8万4318円 住居 1万3357円 光熱・水道 2万627円 家具・家事用品 1万500円 被服及び履物 7327円 保健医療 1万3413円 交通・通信 3万3394円 教育 7060円 教養娯楽 2万6626円 その他の消費支出 5万2837円

出典:総務省統計局「家計調査 家計収支編(2025年)二人以上世帯」を基に筆者作成
住居費は比較的少なく見えますが、このデータには持ち家世帯も含まれるため、賃貸住宅へ移住する場合は実際の家賃を確認する必要があります。
また、宮崎では車で移動する機会が多く、交通・通信費は月平均約3万3000円となっています。都市部のように公共交通機関だけで生活するのは難しい地域もあるため、ガソリン代や自動車保険なども含めて家計を考えておくことが重要です。

移住前に準備したい初期費用と見落としやすい出費

移住では毎月の生活費だけでなく、まとまった初期費用も必要になります。主な費用には、引っ越し代、賃貸住宅の敷金・礼金や仲介手数料、家具・家電の購入費、インターネットの開通費などがあります。
中でも見落としやすいのが車にかかる費用です。都市部では車を所有していなかった人でも、宮崎では通勤や買い物、サーフポイントへの移動のために車が必要になるケースがあります。車両購入費だけでなく、自動車保険料や駐車場代、ガソリン代なども想定しておきましょう。
また、海の近くで暮らす場合は、サーフボードを置けるスペースや屋外シャワーの有無など、サーファーならではの視点で物件を選ぶことも大切です。家賃だけでなく、日々の使いやすさまで考えることで、移住後の満足度が高まります。
さらに、転職や新しい仕事を始める場合は、収入が安定するまで時間がかかることもあります。そのため、生活費の3~6ヶ月分を目安に予備資金を準備しておくと安心です。
なお、宮崎県では一定の条件を満たす移住者を対象に移住支援金制度を設けています。対象地域や就業条件などの要件を満たせば支援を受けられる場合があるため、移住前に自治体の最新情報を確認しておくことをおすすめします。

宮崎移住は資金計画を立てることが成功への第一歩

宮崎への移住は、海を身近に感じながら暮らしたい人にとって魅力的な選択肢です。毎月の生活費は二人以上世帯で約27万円が目安ですが、実際に必要な金額は家族構成や住む地域、ライフスタイルなどによって異なります。
また、引っ越し費用や車の購入費、家具・家電の準備など、初期費用も忘れてはいけません。こうした費用を事前に把握し、自治体の移住支援制度も活用すれば、経済的な負担を抑えながら新生活を始めやすくなります。
憧れだけで移住を決めるのではなく、生活費や初期費用を踏まえて具体的に資金計画を立てることが、宮崎で理想の海辺暮らしを長く楽しむための大切なポイントです。
 

出典

e-Stat政府統計の総合窓口 総務省統計局 家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表 2025年 <用途分類>1世帯当たり1か月間の収入と支出 表番号1-1 都市階級・地方・都道府県庁所在市別
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー