ソニー、原材料費、製造・物流コストなどの高騰を受けて、国内向け一部製品のメーカー出荷価格を約3〜31％値上げ

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　ソニーマーケティングは4月1日から、日本国内向けに販売している一部製品のメーカー出荷価格を改定する。

　今回の出荷価格改定は、近年の半導体不足をはじめとする外部環境の影響によって、原材料費、製造・物流コストなどの高騰を受けて行われ、価格改定率は約3〜31％増となる。

　あわせて、メーカー希望小売価格を設定している製品については、希望小売価格の改定を実施する。

　対象カテゴリは、サウンドバー、ホームシアターシステム、コンポーネントオーディオ、ブルーレイディスク/DVDプレーヤー、デジタル一眼カメラ、デジタルビデオカメラ、デジタルスチルカメラ、プロフェッショナルカムコーダー、ヘッドホン、ポータブルオーディオプレーヤー、アクティブスピーカー、ネックスピーカー、ラジオ、AVアクセサリーなど。