女子W杯招致撤退の“3つの理由”とは？ 異例“低コスト”7000万円…田嶋会長「価値はあった」

投票直前で23年の女子W杯招致を断念　「日本サッカーに関してベストな選択」

　日本サッカー協会（JFA）は22日、臨時理事会を開催し、開催国として立候補している2023年のFIFA女子ワールドカップ（W杯）の招致撤退を発表した。

　25日にFIFA理事会での投票を控えていたなか、直前での決断。理事会後の会見に出席した田嶋幸三会長は、苦渋の選択に至った理由を3つ説明。「招致活動は無駄ではなかった」としながらも、「私の責任はもちろんある」と受け止めた。

　1つ目の理由は、6月10日に国際サッカー連盟（FIFA）より公表された評価報告書で日本はオーストラリア・ニュージーランドの共催に次ぐ2番手だったこと。また、8日にブラジルが招致を断念し、南米サッカー連盟の票としてコロンビアへ流れてしまったことも要因となった。すでに、ASEANサッカー連盟はオーストラリア・ニュージーランド共催支持を表明していたため、より厳しい状況へと追い込まれた。田嶋会長は「アジア（オーストラリアはアジアサッカー連盟に所属）で二つ出ることの難しさを感じた」としている。

　2つ目の理由として、新型コロナウイルスの影響によって、今年夏に開催予定だった東京五輪が来年へ延期されたことを挙げた。女子は男子と違って、五輪にも年齢制限なしに出場できる。よって、女子の世界最高峰の戦いは五輪とW杯という二つになるが、2年という短期間でFIFA主催の大会が行われることに抵抗感が生まれた。田嶋会長も、評価の流れが変わった瞬間を「（五輪が）1年延びたあと。（3月上旬にプレゼンした）UEFA（の会合）に行った時の感触はいいものがあった。残念ながら、東京五輪が延びて、ネガティブな評価が増えた」と話している。

　票読みでも勝機が見出せない状況が明らかになってくるなかで、8日に臨時常務理事会を開催。15日、18日の理事会、19日の招致委員会で議論を重ねた。会長は「決断を迷った」というが、「様々な事実を顧みると、仕方がない。日本サッカーに関してベストな選択」と、現況を分析した結果、撤退という決断に至った。

　そこにはリスク管理もあったという。3つ目の理由として、“ゼロ票”の玉砕を回避したことが挙げられる。2011年のドイツ女子W杯で初優勝を果たし、13年から今回の招致を目指してきた日本。延期となったものの東京五輪、21年にはプロリーグ「.WEリーグ」の設立も決定し、ステップアップして23年を迎えることができるはずだった。それでも、上記の状況を踏まえ、ゼロ票だった場合は「インパクトは計り知れないものになる」「日本のサッカー界の負のイメージがある」と同会長は説明。将来を見据えたうえでの決断だった。

招致活動は異例の低コスト“7000万円”　田嶋会長は「私の責任はもちろんある」

　もちろん、新型コロナウイルスの影響も否定できない。各連盟での総会など、“ロビー活動”は制限され、「なかなか動けなかった」。招致活動にとってかなりの“痛手”となった東京五輪延期にも直結してしまった。そのなかでも、今回はトータル約7000万円という異例の“低コスト”で招致活動を行い、田嶋会長は「価値はあったと思っている」とポジティブに捉えた。

「私の責任はもちろんある。W杯招致の手を挙げたのも私主導だったので、責任は認めるが、やったことは無駄だとは思っていない」

　今回は理事会までに選手がSNSでカウントダウンに協力するなど、徐々に盛り上がりを見せていた。そのなかでの決断となり、選手や関係者、ファンのショックも大きいはず。この決断を無駄にせず、必ず次の招致へとつなげていかなければいけない。

「将来的にやりたいというのは女子委員会も持っているが、しっかり議論しないと進めていけない。将来的に日本でW杯はやらないといけない」

　田嶋会長もそう話すように、女子サッカーの人気復活、さらなる発展を目指すうえでW杯招致は目指していかなければならない。本当に「無駄ではなかった」と言えるように、金メダルが目標の東京五輪、そして21年9月から始まるプロリーグの成功が必要となってくる。（Football ZONE web編集部・小杉 舞 / Mai Kosugi）