沢井製薬はチャットボットで製品情報を案内する

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　製薬各社が人工知能（ＡＩ）など最新のデジタル技術を活用した事業展開を進めている。田辺三菱製薬は臨床試験をＡＩを使い効率化するため、日立製作所と関連事業に取り組む。沢井製薬や第一三共では医薬品の問い合わせにＡＩを活用する。外資でもアストラゼネカ（大阪市北区）が翻訳業務でＡＩ導入を進める。各社とも事業戦略に応じた最適なＡＩ利用の形を模索している。

日立と臨床試験効率化
　「デジタル変革とシェアリングがキーワードになる」―。田辺三菱製薬の三津家正之社長は自社の今後のかじ取りについて、デジタル分野が不可欠との見解を示す。臨床試験を効率化するため、日立製作所と共同でＡＩを使った医学情報の検索や収集の自動化に２０１７年から取り組んでいる。効率化を進める理由は高騰する研究開発費にある。同社の研究開発費は、９０―００年初頭と比べて現在は平均２・５倍に膨れあがっている。研究開発の自動化を大幅に進めることで、開発投資を抑えられる可能性がある。実際、日立製作所との取り組みの結果、情報収集の時間が従来と比べ約７０％削減できた。ＡＩによる業務効率改善の手応えを感じている。

　塩野義製薬はディー・エヌ・エー（ＤｅＮＡ）や旭化成ファーマ（東京都千代田区）などと、塩野義製薬と旭化成ファーマの持つ化合物情報を使ったＡＩ創薬の研究を１月に始めた。ただ、同社にとってＡＩを含めたＩＴの活用は本業を支えるツールの一つの位置付け。塩野義の手代木功社長は「ＩＴは万能でなく、今のモデルを改善するものにすぎない」と割り切る。

自動対話システム運用
　大日本住友製薬は２月、営業や開発、生産などで積極的にＡＩを活用していくと発表した。すでに機械学習やシミュレーションなどの計算技術に基づく「インシリコ創薬」で活用しているが、さらに深掘りを図る。

　同社は４月、コーポレートＩＴ統括部をＩＴ＆デジタル革新推進部に改称した。ルーティン業務を効率化するロボティック・プロセス・オートメーション（ＲＰＡ）の導入可能性を探るなど、従来からＩＴによる作業効率の改善を模索してきた。今回の部署改称により自社の事業戦略でＩＴを成長の軸にする姿勢を鮮明にし、４月に就任した野村博社長のもとでさらに注力する。

　多品種を抱える医薬品への問い合わせ業務を簡素化するため、自社のウェブサイトやコールセンターでＡＩを採用するのが沢井製薬と第一三共。沢井製薬は２月、自動対話システム「チャットボット」の運用を公式ウェブサイトで始めた。同社のキャラクター「ジェネちゃん」を採用し、調べたい内容を入力するとジェネちゃんが答える仕組みだ。