不動産投資アドバイザーの木村洸士氏が、金利上昇期に広がる都心信仰と借りやすさ優先の思考の落とし穴を紐解いていく

金利上昇のニュースが続く中、不動産投資をこのまま続けるべきか、それとも今から始めるべきかを迷う声が増えている。都心の物件を買っておけば安心だという感覚は根強いが、それは本当に正しい判断なのだろうか。金利が上がるほど、これまで当たり前とされてきた物件選びの基準そのものを見直す必要に迫られる投資家も少なくないだろう。
　
不動産投資アドバイザーの木村洸士氏は、金利が上がる局面でこそ、知識よりもむしろ「思考」の差が結果を大きく左右すると説く。木村氏によれば、多くの投資家が陥りやすい発想にはいくつかの共通点があるという。借り入れがしやすい時期だからという理由だけで物件を選ぶこと、都心の物件であれば無条件に安全だと考えること、そして購入時より高く売れるかどうかだけを判断基準にすることなど、いずれも金利が上昇した瞬間に足元をすくわれかねないと木村氏は指摘する。
　
実際に都心の物件と郊外の物件を同じ条件で比較すると、家賃収入から返済と経費を差し引いた後に残る利益の幅には、想像以上の開きが生まれるという。同じ資金力を使った場合の投資効率まで踏み込むと、その差はさらに広がっていく。金利がこの先も上昇し続けた場合、片方は黒字を維持できる一方で、もう片方は一転して赤字に転落しかねない構造も見えてくる。木村氏はここで、多くの投資家が見落としがちな判断軸があることを示す。それこそが、金利上昇期を生き抜けるかどうかを分ける鍵だという。
　
さらに動画の終盤では、木村氏が主宰するコミュニティの受講生による直近の購入事例も紹介される。利回り10%から12%程度の中古アパートを埼玉県などで確保した例をはじめ、茨城県・神奈川県では利回り19%という物件が成約したケースもあり、栃木、東北や関西でも同様の高利回り物件が見つかっているという。地域を絞り込みすぎずに探すという発想が、こうした実際の数字となって具体的に表れている形だ。
　
金利上昇局面をどう乗り切るか、そしてどこに投資判断の分かれ目があるのかを知りたい人にとって、大きなヒントになる。