不動産投資アドバイザーの木村洸士氏が、好立地や資産価値だけで手放すべきでない物件と見切るべき物件の境界線を描き出す

保有している不動産をいつ手放すべきか、迷ったことのある投資家は少なくない。値上がりが続いている物件もあれば、持ち続けるほど負担が重くなっていく物件もあり、ニュースなどの一般論だけを鵜呑みにして判断すると、資産形成の機会を逃しかねない。その境目をどこに置くかという判断基準が求められている。
　
不動産投資アドバイザーの木村洸士氏は、動画の中で「手放してはいけない物件」と「早めに手放すべき物件」の違いを取り上げている。好立地であることや、ローンを完済している自宅であること、築年数が浅く希少な間取りを備えていることは、一般的に資産価値が下がりにくいとされる条件だ。しかし木村氏は、これらはあくまで一般論であり、収益を目的とした投資の視点からは必ずしも正解にならないと指摘する。価格が高く利回りが低くなりやすいため、自宅としての価値と投資としての価値を混同してはならないという。あらかじめ保有期間の見通しを立てたうえで購入する考え方についても触れられ、計画的な資産形成の重要性が語られる。
　
一方で、築年数の古い物件を保有し続けることで、減価償却が使えなくなった後に税負担が実際の利益以上に重くのしかかる仕組みや、売却のタイミングによって税率が大きく変わる制度についても解説される。加えて、都心のワンルームマンションが抱えるオーバーローンの危うさや、山間部の立地、災害リスクの高い区域、再建築が難しい土地、借地権付きの物件など、最初から選択肢に入れるべきではない物件の条件も挙げられ、感情や思い込みに流されず判断を誤らないための基準が示される。
　
動画の終盤では、受講生が保有していたワンルームマンション6部屋をすべて手放し、アパートや戸建ての物件へと資産を組み替えた事例が紹介される。組み替え後の年間利益は3,000万円に達しており、8,000万円から1億円規模のアパートをフルローンで購入し、利回り9%ほどのまま30年という長期で資産価値を残す例も語られる。土地の価値が残りやすい物件と、収益性を重視して入れ替えていく物件をどう組み合わせるかという視点は、保有する不動産の今後を考えたい読者にとって、大きなヒントになる。