事業活動の成果を、重要業績評価指標（ＫＰＩ）などの数値のエビデンス（証拠）で示し、それを根拠に政策を形成する「ＥＢＰＭ（確かな根拠に基づく政策立案）」が政府の姿勢として強まっている。しかし定型的業務ではない研究で、特に基礎分野が多い大学にはなじみにくい。全国３３の大学・機関で構成する「研究大学コンソーシアム」が大学幹部向けに開いたセミナー「ＥＢＰＭを活用した大学の研究力強化」では、「専門家同士が