【飯田 一史】NetflixとYouTubeがついに直接対決へ…動画クリエイターの「引き抜き合戦」が起きている理由
私が映像のサブスクでずっと契約(課金)しているのはYouTubeだけだ。子どもがYouTubeを観るときにいちいち広告を消すのが面倒だし、長々とした広告を見せたくないからでもある。Netflixなどのほかのサービスは、ドラマやアニメなど、そのときに観たいものに合わせて月ごとに切り替えている。
--と、このように、おそらく多くの人にとってはYouTubeとNetflixはスクリーンタイムの中でも位置づけとしては「別物」ではないかと思う。
だが、両社が接近し、直接対決する部分が増えてきている。
私たちが契約を一本化する(できる)日は来るのだろうか。
競合に対抗することで似通っていく
Netflixは年間170~200億ドル規模の予算を投じて制作者に番組を作ってもらう。YouTubeは配信者が自腹で作った動画から得た広告収益を、配信者に分配する。
視聴者はNetflixは課金しないと見られない。YouTubeは基本無料で観られる。
言うまでもなく、これが基本的なモデルだ。
ところがお互い対抗しあうなかで、少しずつ両者は似てきている。
NetflixがWBCの独占放映権を獲得したのは記憶に新しい。
リアルタイムの生配信に強みを持つテレビやYouTube、他のSVOD事業者に対抗するために、Netflixもスポーツなどのライブイベント配信に力を入れている。
また、ビデオポッドキャストの盛り上がり--その最大の拠点はYouTube--を受けてSpotifyやiHeartMediaと提携し、Netflix上でも配信している。
さらには「YouTubeとNetflixの両方に同じ動画を同時投稿する」見返りとして報酬を支払うことで人気YouTuberの番組を獲得。実際にミズ・レイチェルなどの番組はNetflixのグローバルTop10に長期間ランクインする大きな成果を上げた。
(配信日より数日前に納期が設定されていることから、クリエイターからは不評、契約見送りの声もあるが)ショート動画対策として、Netflixアプリで配信している番組の切り抜きを「クリップ検索」として提供することで、検索がめんどうくさいというユーザーの需要に応えようとしてもいる。もっとも、私の周辺では「あそこから次に観る番組を見つけている」という人を聞いたことがないけれど。
一方のYouTubeも、アメリカでは一般的なケーブルテレビのしくみをYouTubeに移植してさらに便利にしたYouTube TVが、月額約73ドルながら2025年時点でおそらく1000万以上の加入者を抱えるに至っている。
従来型のケーブルテレビは100チャンネル以上まとめてで月100ドルくらいする。YouTube TVはそれより安く、また、録画などもできることから北米を中心に広がっている。
なおケーブルテレビのなかにはディズニーチャンネルなどもあり、ドラマやアニメーションも観られる。
同様にParamount+、Showtime、AMC+など30以上のストリーミングサービスをYouTubeアプリ内で直接契約・視聴できるハブ機能を提供するPrimetime Channelsを通じての月額サブスクを契約するユーザーも増えている。
こうしたサブスクリプション収入は2025年のYouTube全体の総売上高(600億ドル超)のうち約196.4億ドル(約3.14兆円)と、ほぼ3分の1を占める。残りが従来からある広告売上だ。
また、Netflixの引き抜き工作に対抗するため、YouTube側が動画クリエイターに巨額の報酬を提示して独占配信の継続を求めている。
さらにアカデミー賞授賞式を配信するなど、やはりYouTubeもライブイベント中継にも力を注ぐ。
「我が道をゆく」にならない理由
どうして両社は「我が道をゆく」にならず、似てきてしまうのか。
当然ながら、世界的に動画配信(OTT)市場が成熟してきており、これまでのサービスの加入者数の増加だけに頼ると成長が見込めないからだ。
自社の成長のためには「よそ」から奪ってくる必要があるし、ほかのサービスに移らないように既存ユーザーを引き留める必要もある。
ただ、ユーザー目線に立つと、そうは言ってもNetflixとYouTubeでは求めるものや観たい時の気分は違う。
NetflixでYouTubeのような番組やビデオポッドキャストが観られると言われても、個人的にはまったく惹かれるものはない(別のアプリを開くと思う)。
とはいえ、事業者側からすれば、だからといって「何もしない」というわけにはいかないのだろう。
【つづきを読む】「もはやユーザー増加を目指す段階ではない」サービスが似通いつつあるNetflixとYouTubeに残された「本質的な違い」
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