“あの持病”でがん化リスク上昇？鼻腔がんになりやすい人が注意すべき「2つの背景」

鼻腔がんは中高年の男性に多く見られる傾向がありますが、特殊ながん種では若い年代で発生することもあります。また、慢性副鼻腔炎や内反性乳頭腫などの鼻の持病を抱えている方は、症状の変化に敏感になることが大切です。個人の身体的な背景とリスクの関係について、詳しく解説します。

監修医師：
大津 和弥（医師）

三重大学医学部卒業。三重大学附属病院で研修。市立四日市病院、三重大学附属病院などに勤務後、国立がんセンター東病院研修。三重大学附属病院 耳鼻咽喉・頭頸部外科 講師を務め、小松病院で一色信彦、田邊正博の音声外科医師の指導の下音声外科手術を研鑽。市立ひらかた病院耳鼻咽喉科部長、市立ひらかた病院耳鼻咽喉科主任部長、音声外科センター長などを歴任。大阪医科薬科大学臨床教授。現在は大津耳鼻咽喉科・ボイスクリニック 院長。

鼻腔がんのリスクを高める背景をさらに深掘りする

このセクションでは、年齢・性別・遺伝的背景、および慢性的な鼻の疾患との関係について詳しく説明します。個人の身体的な特徴や医療背景もリスク評価に関わる重要な要素です。

年齢・性別・遺伝的背景

鼻腔がんは、一般的に中高年層に多く見られる疾患です。40歳代から少しずつ増加し始め、発症のピークは60～70歳代となっています。長年の生活習慣や環境物質への暴露ダメージが蓄積することが理由と考えられています。ただし、嗅神経芽細胞腫（きゅうしんけいがさいぼうしゅ）などの特殊ながん種では、若い年代で発生することもあるため、若年層であっても油断は禁物です。

性別で見ると、女性よりも男性に多く見られる傾向（約2:1程度）があります。これは、歴史的に木材加工や工業現場などリスク物質にさらされる職業に就く割合が男性に多かったことが一因と推測されていますが、近年の職場環境の変化により、性別に関わらず対策が必要です。

遺伝的な背景については、親から子へ直接遺伝するような特定の遺伝性鼻腔がんは現時点では特定されていません。ただし、DNAの傷を修復する体質的な個人差などが関与する可能性は示唆されており、血縁者に頭頸部がんの患者さんがいる場合は、リスクを意識した生活習慣や早期受診を心がけることが望ましいでしょう。

また、臓器移植後やHIV感染などで免疫機能が著しく低下している状態では、腫瘍を排除するシステムが働きにくくなるため、がん全般の発症リスクが上昇します。

鼻腔の粘膜を健やかに保つことは、間視的におがんのリスクを低減させる重要なアプローチとなります。

慢性的な鼻の疾患との関係

鼻の持病を持っている方は、自分の症状の「変化」に敏感になることが求められます。

慢性的な鼻の疾患を長期間抱えている方は、鼻腔の粘膜が繰り返し刺激を受け続ける環境に置かれています。このような状態が継続することで、細胞に変異が生じるリスクが高まる可能性があるとされています。

慢性副鼻腔炎（まんせいふくびくうえん）は、鼻腔や副鼻腔の粘膜に慢性的な炎症が起きている状態です。適切な治療を行えば多くの場合はコントロール可能ですが、治療が不十分なまま放置されると、粘膜に継続的なダメージが蓄積されます。

内反性乳頭腫（ないはんせいりゅうとうしゅ）は良性の腫瘍ですが、再発しやすく、一部は悪性化（あくせいか）する可能性があるとされています。外科的に切除した後も定期的な内視鏡観察が必要であり、再発のサインを早期にとらえることが重要です。

アレルギー性鼻炎は鼻腔がんの直接的なリスク因子とは位置づけられていませんが、鼻をかむ動作の繰り返しや粘膜の慢性的な炎症が長期間続くことで、粘膜の状態に影響を与える可能性があります。アレルギー性鼻炎と診断されている方は、症状をきちんとコントロールし、必要に応じて専門の医師の指導のもとで治療を続けることが望まれます。

鼻の疾患を軽視せず、適切に管理することが、鼻腔がんの予防にも間接的につながると考えられています。気になる症状が続く場合は、耳鼻咽喉科への受診を検討してください。

まとめ

鼻腔がんは初期症状が軽度であり、一般的な鼻炎や副鼻腔炎と見分けがつきにくいため放置されやすい疾患です。しかし、「片側だけの長引く鼻づまり」「繰り返す鼻血」「片方のにおいが分からない」といったサインがある場合は、迷わず早めに耳鼻咽喉科を受診することが何より重要です。また、高額療養費制度や傷病手当金といった公的制度を活用することで、治療に伴う経済的負担を大きく和らげることができます。一人で悩まず、専門医や医療機関のサポートを活用して早期発見・適切な治療へとつなげていきましょう。

参考文献

国立がん研究センター がん情報サービス「鼻腔・副鼻腔がん」

厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」

国立がん研究センター がん情報サービス「がんと仕事のくらしのサポート（傷病手当金など）」

厚生労働省「傷病手当金について」

国立がん研究センター がん情報サービス「がん相談支援センターを探す」