TOPIXから「700社」が消える…！2028年に誕生する「精鋭1000社指数」が個人投資家にもたらす大変化
TOPIX「1000社時代」がやってくる
東証株価指数（TOPIX）の採用銘柄数が大きく絞られそうです。現在、東京証券取引所(JPX)は第二段階の構成銘柄見直しを行っています。
JPXの想定では現在の約1700銘柄が1200銘柄程度に絞られるとしていましたが、この10月に決定される選別では基準に満たない企業がその想定よりも多く出てきそうな状況になってきました。
大手機関投資家の試算では残留する銘柄数は1000を切りそうだということです。
この変更は実は私たち一般の個人投資家に大きな影響をもたらしそうです。投資機会がいい形に増えそうなのです。それを記事にまとめたいと思います。
では今回の見直しについて概要をまとめましょう。
「大きくて、よく売買される会社」が残る
TOPIXについては2022年から2025年にかけて第一段階の改革が完了しました。このときは旧東証１部銘柄のうち流通時価総額100億円未満の銘柄を段階的に除外しました。
今回の見直しは第二段階の改革に相当します。大きなポイントは３点です。
①東証プライムだけでなく基準を満たせばスタンダードやグロースの銘柄もTOPIXに組み入れられる
②組み入れ候補の銘柄は年間売買代金回転率が高いことがひとつめの基準。つまりある程度活発に売買されているかどうかが判断基準になる
③もうひとつの組み入れ基準が浮動株の時価総額が多いかどうか。全体の上位97％以内にはいる銘柄がTOPIXに採用される
この３番目の「浮動株の時価総額が上位97％に入る」という基準が大きく影響して、時価総額500億円近辺のオーナー企業が不採用のボーダーラインに集まりそうです。結果、新しいTOPIXに採用されると予想される約1000社は比較的大きくて株式の売買が活発な企業が中心になります。
日本株投資が変わる…！
除外銘柄は今年10月から８段階でTOPIXでのウェイトを削減され2028年7月には見直しが完了。その後、毎年10月に定期的な銘柄入れ替えが行われることになります。
さて、このような改革でわたしたち投資家にはどのような変化が期待できるのでしょうか？
期待される変化をひとことで言うと「日経平均よりもTOPIXの方が投資しやすいインデックスになる」ということです。
では、それは何のために行われているのか。
後編『日経平均より「安心して買える指数」が誕生する…！TOPIX大改革で始まる「日本株投資」の大転換』で解説していきましょう。
