Googleは画像生成AIモデル「Nano Banana 2」を使ってGoogle Earth上の風景を加工できる画像生成機能を公開しましたが、偽の災害現場や軍事施設などを容易に作成できることが問題視され、提供開始からわずか1日で機能を撤回しました。Googleは、ポリシーに違反するとみられる生成画像のスクリーンショットが共有されていたとして、より強力な安全対策を導入するまで機能を停止すると説明しています。

Nano Banana 2 removed from Google Earth

https://www.digitaldigging.org/p/nano-banana-2-removed-from-google

Google Earth risked ruin with retracted AI tool for making fake satellite pics - Ars Technica

https://arstechnica.com/ai/2026/07/google-earth-releases-swiftly-retracts-ai-feature-to-make-fake-satellite-images/

Googleは、ウェブ版Google Earthで表示している場所を基に、Nano Banana 2で新たな画像を生成する機能を2026年7月30日に発表しました。ユーザーがGoogle Earth上で任意の地点に移動し、「画像を作成」を選んで文章を入力すると、その場所の衛星画像、航空写真、3Dデータを参考にした画像が生成される仕組みでした。

例えば、現在は遺跡となっているポンペイをローマ帝国時代の街並みに戻したり、空き地を商業施設や公園として再開発した場合の完成予想図を作成したりすることが可能でした。Googleは、歴史教育、不動産開発、都市計画、住宅建設のイメージ作成などに利用できる機能として紹介し、公開当日から世界中のウェブ版Google Earthユーザーに提供していました。

しかし、この機能を使えば、実在する場所に存在しない建物や災害、紛争の痕跡を追加し、本物の衛星画像に見える画像を作成することも可能でした。調査報道サイト・Digital Diggingを運営するヘンク・ファン・エス氏は、メキシコ国境付近の難民やイランの原子力施設、アムステルダムで発生した死亡事故、ガザ地区の病院にできた爆撃跡などを生成できたと報告しています。



ファン・エス氏によると、Googleは事前に、有害な題材の画像生成を防ぐ仕組みを導入していると説明していました。しかし、同氏が入力した指示はいずれも拒否されず、実在する場所を舞台にした架空の出来事が生成されました。NPRも、イランの石油施設が炎上している様子や、洪水に見舞われたアメリカ連邦議会議事堂の画像を作成したと報じられています。

生成された画像には、GoogleのAIで作られたことを示す電子透かし「SynthID」が埋め込まれており、他のユーザーが閲覧するGoogle Earth本体の地図や衛星画像に反映されることもありませんでした。しかし、生成結果をスクリーンショットとして切り出し、SNSなどで文脈を付けずに共有すれば、本物の衛星画像や航空写真と誤認される可能性があります。

特にGoogle Earthは、報道機関やオープンソース調査の専門家が、災害、戦争、建築物などの位置や状況を確認するために利用しているサービスです。ニュースサイトのArs Technicaは、「現実世界を確認する信頼性の高い情報源として認識されてきたGoogle Earthに画像生成機能を直接組み込んだことで、事実と創作の境界を曖昧にする危険性が生じた」と指摘しています。

Googleはサービス発表の翌7月31日、Google Earthが「信頼できる世界の姿」を確認するサービスとして特別な信頼を得ていることを認識していると説明しました。その上で、地理空間情報の専門家による有益な利用例があった一方、Googleのポリシーに違反するとみられる生成画像が共有されていたとして、より強力な安全対策を導入するまで機能をロールバックすると発表しました。



今回の措置は機能の完全な廃止ではなく、一時的な停止とされています。ただし、Googleは再公開の時期や、追加する安全対策の具体的な内容を明らかにしておらず、実在する地理情報と生成画像をどのように区別し、誤情報への悪用を防ぐのかが今後の課題といえます。