すぐに実践できる！ 家電製品の使い方を見直して酷暑を″安く″乗り切る「真夏の節約術」
電気代の約３割
「資源エネルギー庁によれば、夏季の家庭における家電製品の電力消費割合で最も大きいのはエアコンの34％、次いで冷蔵庫の18％、３番目は照明の10％。この三つで６割を占めます。今年も酷暑が予想されますが、これらの使い方を見直すことで、無理なく節約することを心がけましょう」（家電ライターの倉本春氏）
今年４月、気象庁は最高気温40℃以上の日を「酷暑日」と呼称することを決定した。もはや日本の夏は40℃超えが当たり前になりつつあり、暑さが増せば増すほど、光熱費はかさんでいく。
では、どんな工夫をすれば、今年の酷暑を安く安全に乗り切ることができるのか。すぐに実践できる「真夏の節約術」を、下のリストとともに紹介する。
まずは、夏季の電気代の約３割を占めるエアコンの使い方を見ていこう。
「�．┘▲灰鵑肇機璽�ュレーターを併用することから始めましょう。扇風機やサーキュレーターで室内の空気を循環させれば、エアコンの設定温度を１℃下げるよりも安く済む。体感温度も、むしろ併用型のほうが涼しく感じることも珍しくありません。設定温度の１℃の差は大きく、モデルによっては電気代を１割近く抑えることができます。
�▲侫�ルターの掃除も、見落としがちですが重要です。最新型のエアコンは自動清掃機能が搭載されているモデルも多く、頻繁にチェックする必要はありませんが、数ヵ月、数年の経過でホコリが溜まっていることもある。それを取り除くだけで、空調の効率は格段に上がります。お使いのエアコンが古い場合は、２週間に一度は掃除しましょう。
目を向けるべきは室内だけではありません。��室外機の周辺を片付けるだけでも、空調の効率は上がります。避けるべきなのは、室外機の吹き出し口に物を置いてしまうこと。室外機は室内の熱を外に逃がしているので、放熱の邪魔をしてしまえば、それだけ電気代は上がってしまう。『室外機の周りには何も置かない』というのを徹底しましょう」（同前）
エアコンのつけ方にも工夫できるポイントはある。ファイナンシャルプランナーの井戸美枝氏が話す。
「��30分〜１時間程度の外出なら、つけっぱなしで家を出ましょう。エアコンは熱い空気を冷やし始めるときに大きな電力を消費しますが、温度を維持するための消費量は少ない。こまめにスイッチを切ると、消費電力の大きいスタートを繰り返すことになってしまうのです。
�ゥ┘▲灰鵑蓮◆惻�動運転』が最も効率的だと言われています。悩んだら自動運転を使いましょう。それでも暑いと感じたら、��設定温度を下げる前に、風量を上げる。そのほうが、電気の消費量は少なくなります」
エアコンに関する小さな工夫だけで、夏だけで1000〜2000円の節約が可能だという。
冷凍庫はギチギチに
「エアコンの使い方が身に付いたら、冷蔵庫に目を移しましょう。まず心がけるべきなのは、�Д疋△粒�閉を減らすこと。ドアを開けるたびに庫内温度は上がり、冷却運転の回数が増えて消費電力もアップしてしまう。��壁から距離をあけることも大切です。壁に近すぎると放熱しにくくなり、冷却効率が落ちてしまうからです。
��冷蔵庫内は食材を詰め込み過ぎず、��冷凍庫はギチギチに詰めるだけで、年間約1000円の節約になります。直冷式の場合は��冷凍庫の霜を取ることも忘れずに。霜が断熱材になってしまい、効率が悪くなります」（前出・倉本氏）
日照時間が長くなる夏は、照明の電気代を削減する最大のチャンスだ。
「こまめな消灯を心がけて節約できるのは年間で200〜300円程度と言われています。それよりも、白熱電球をＬＥＤに交換するなど、��照明器具を見直したほうが効果的です。初期投資は必要ですが、家の電球をすべてＬＥＤに替えるだけで年間数千〜１万円の節約になります」（同前）
削減できるのは電気代だけではない。油断しているとすぐに高くなってしまいがちなガス代も削減可能だ。
「��水道水をコンロにかけるのではなく、電気ポットのお湯を活用しましょう。コンロを使う場合、��お湯はまとめて沸かし、保温性の高い容器で保存するのがオススメ。また、野菜の下ゆでなど、�按翰�工程でレンジを活用するのも、ガス代を抑えるコツです」（前出・井戸氏）
電気、ガス代を抑えたら、水道代に目を向けよう。
「食後の洗い物で�運�洗機を活用すれば、年間6000円以上の節約になります。手洗いする場合は、�何紊鬚海泙瓩忙澆瓩燭蝓↓海弔叡屬�洗いを徹底したりするといいでしょう」（前出・井戸氏）
夏場に増えがちな洗濯での水道代も、工夫次第で節約できる。
「何でも洗濯機に放り込むのではなく、ハンドタオルなどの小物は㉑手洗いしましょう。洗濯機の性能や洗濯物の汚れ具合にもよりますが、㉓すすぎ１回コースを活用するのも手です」（井戸氏）
『FRIDAY』2026年8月7・14日合併号より
