揺れるFIFA Photo/Getty Images

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FIFAが打ち出した新会社「FIFA Forward Enterprise（FFE）」構想を巡り、世界サッカー界はかつてない対立へ発展している。

『The Athletic』によれば、UEFAは構想が撤回されない限り、加盟55協会が男女ワールドカップを含むすべてのFIFA主催大会をボイコットする構えを見せているという。さらにConcacafも計画を拒否し、インファンティーノ会長の指導体制への不信感が広がっている。

今回のFFE構想は、ワールドカップなどFIFA大会の商業事業を新会社へ移管し、その21％を民間投資家へ売却するという内容である。FIFAは加盟211協会に対し、賛同すれば2027年から2030年にかけて4000万ドルの資金提供を受けられると説明している。しかし、UEFAは「サッカーの魂や統治は売り物ではない」と強く反発。Concacafも手続きの不透明さや議論期間の短さを問題視しており、アジアサッカー連盟（AFC）も十分な説明がなかったことに失望を示している。

仮にUEFAが本当にボイコットへ踏み切れば、その影響は計り知れない。大会そのものの存続を揺るがしかねない事態へ発展する可能性も指摘されている。来年の女子ワールドカップ欧州予選プレイオフをはじめ、女子U-20ワールドカップ、女子U-17ワールドカップ、男子U-17ワールドカップなど複数の大会が直接影響を受ける可能性がある。男子ワールドカップではキリアン・ムッバペ、ラミン・ヤマル、アーリング・ハーランド、ジュード・ベリンガムら世界最高峰のスターが不在となり、女子大会でもスペインやイングランドなど強豪国が姿を消す異例の事態になりかねない。

FIFAは加盟協会の過半数の賛成がなければFFEは設立されないと説明しているが、UEFAが結束を維持すれば計画の実現は極めて難しくなるとの見方もある。一方で、欧州側の結束が崩れればFIFAが主導権を握る可能性も残されている。インファンティーノ会長が構想を撤回するのか、それとも強行するのか。世界サッカーの未来を左右する駆け引きが続いている。