EY調査、EHS（環境・労働安全衛生）の取り組みが企業価値向上に影響

EYは、最新のサステナビリティ／EHS（環境・労働安全衛生）関連の調査レポート「EYグローバル EHS（環境・労働安全衛生）に関する成熟度調査2024（EY Global EHS Maturity Study）」（以下、「本調査」）を発表した。本調査では、日本を含む世界の9,000社に及ぶ企業データおよびアンケート調査を分析し、企業のEHS（環境・労働安全衛生）の取り組みが財務業績や社会的パフォーマンスに及ぼす影響について考察している。その結果、EHSパフォーマンスの成熟度が、企業の価値毀損(きそん)の回避のみならず、財務・社会・規制対応面で企業価値の向上に寄与することが分かった。

企業の倫理的な取り組みが、消費者や投資家の意思決定を左右する状況の中、企業のEHSの取り組みは重要なシンボルとされてきたが、一方で、EHSパフォーマンスの向上と企業の財務業績との関係性については長らく明らかにされてこなかった。本調査では、EHSの成熟度を高めることが企業の全体的なパフォーマンスにどのように影響するのかを調査した。

本調査の結果、EHSパフォーマンスが優れた企業は、EHSパフォーマンスが平均的な企業に比べ、収益の上昇幅や時価総額の上昇幅が平均的に高くなる傾向にあることが分かった。
また、EHSパフォーマンスが優れた企業は、従業員の離職率が低下したほか、EHS関連の論争の発生頻度を最小化することで、法的問題やレピュテーション問題のリスクを抑えられるなど、社会的なメリットも期待できることが分かった。

さらに本調査では、EHS成熟度が特に高い企業に顕著に見られる特徴についても調査した。その結果、EHSランキングが上位の企業に共通して見られる取り組みとして、EHSパフォーマンスと役員報酬の連動や、EHS指標に基づく褒賞制度の導入などが明らかになった。その他にも、本調査では、戦略策定や組織システム、内部監査やテクノロジー活用など、企業が講じることのできるEHSの取り組みを示しており、それらは必ずしも大規模な投資を必要とすることなく、あらゆる企業において導入可能であることが分かっている。

これらの結果から、EHSの取り組みを行うことで、企業はオペレーショナルエクセレンスを強化できる可能性があり、低コストでありながらインパクトの大きい取り組みを実施することで、企業の財務業績や社会的パフォーマンス、規制への対応が向上する可能性があることが明らかになった。

EY Japan 気候変動・サステナビリティ・サービス（CCaSS）　EHSリーダーの茂呂 正樹（もろ まさき）氏のコメント：