2024年は家を買うのに適したタイミングなのか？マイホームの買い時はいつ？

2024年2月15日 19時0分

ARUHIマガジン

みんなの感想は？

いつか家を購入しようと思っていても、どのタイミングで購入するべきなのか悩む人も多いのではないでしょうか。

今回は、家を購入するベストなタイミングや、多くの人が家の購入を決断するタイミングを紹介するとともに、2024年は家を購入するのに適したタイミングなのかについて、社会情勢などを踏まえてわかりやすく解説します。

これから家の購入を考えている人は、ぜひ参考にしてください。

家を買うのに適したタイミングは？

一般的に家を購入するのに適しているとされるタイミングとはいつなのでしょうか。
ここでは家を買うのに適しているといわれる具体的なタイミングと、その理由について解説します。

子どもの誕生・進学のタイミング
まず一つ目に挙げられるのは子どもが産まれたときや子どもが進学するときです。

子どもの数がおおよそ決まり、さらに長子が小学校に入学する前のタイミングで家を購入するケースは多く見られます。

理由としては、子どもの数が決まったことで必要な部屋数も決まり、住むために必要な間取りが把握しやすいことや、小学校入学前に家を購入することで、その後の転校を避けられるメリットを得られることが挙げられます。

子どもの数が決まらないまま家を購入してしまうと、子どもの成長に伴って家が狭く感じられたり、部屋数が足りなくなったりするなどの問題が生じる可能性があり、それを避けるためにも子どもの誕生や進学のタイミングは適しているといえるでしょう。

結婚するタイミング
結婚を機に住宅を購入するケースも多く見られます。

子どもを産むよりも前のタイミングで家を購入することで、返済期間を長く取ることができるというメリットがあるほか、最近では共働き世帯が増えていることから、夫婦の収入を合わせた額で住宅ローンを申し込めるというメリットもあります。

同じ金額を借り入れる場合、返済期間を長く取るほど毎月の返済額を抑えることにつながりますので、余裕を持った返済計画が立てられるでしょう。

ただし、購入の際に夫婦の収入合算もしくはペアローンを利用する場合は、将来子どもが産まれたときには一時的に収入が減少するため、返済が負担にならないように注意する必要があります。また、出産や育児に専念するため会社を辞めたときには、住宅ローンの支払いが難しくなってしまう可能性が高くなる点にも注意しておきましょう。

このほか、子どもの数によっては将来住み替えが必要になるケースも考えられます。

45歳を迎える前のタイミング
45歳を迎えるまでに家を購入しようと考える人もいます。

なぜなら、住宅ローンを扱うほとんどの金融機関が申し込み条件に完済時年齢を明記しており、年齢は金融機関によって異なるものの80歳前後に設定されているからです。仮に完済時年齢が80歳だった場合、返済期間35年の住宅ローンを組むためには完済時年齢から逆算して45歳がタイムリミットになります。

ただし、完済時年齢だけを考えて住宅ローンを組むと、退職後も返済が続く可能性があるほか、子どもの教育費などにお金がかかる時期と重なるため、頭金が十分に用意できず、毎月の返済額が家計を圧迫する恐れがあります。返済が困難な状態になることを避けるためにも、事前に十分な資金計画を立てたうえで購入するようにしましょう。

返済にあたっては、退職金を全額返済にあてることは避け、子どもが独立して経済的に余裕ができたときに積極的に繰り上げ返済を利用するなど、できるだけ早めの完済を心がけましょう。

家を買う人が多いタイミングとは？

子どもの誕生や結婚、そして45歳までのタイミング以外にも、家を買う人が多いタイミングがあります。

たとえば昇進した直後や、社宅から退去するタイミングなどです。ほかにも、金利の低さなど社会情勢を理由に購入を考える人や、高齢になるにつれ病気になるリスクが高まることから、団体信用生命保険に加入できる若く健康なうちに購入しようと考える人もいます。

また、子どもが独立したタイミングで老後のことを考慮しながら、利便性のよい立地の家やバリアフリー設計の住宅を購入するケースや、生涯独身で過ごすことを決めたタイミングで家を買うケースも見られます。

2024年は家を買うのに適したタイミングなのか？

はたして2024年は家を買うのに適したタイミングなのでしょうか？
ここでは社会情勢などを踏まえ、2024年は家を買うのに適しているのかどうかという疑問に対する判断材料を提供します。
2024年に家を購入しようと考えている人は、ここで紹介する内容を踏まえ、最終的に購入するかどうかを判断しましょう。

住宅ローン減税の控除率が下がり、適用条件が厳しくなっている
2022年度の税制改正により、住宅ローン減税の適用期間が2025年まで延長されましたが、控除率がこれまでの1％から0.7％に下がったほか、適用条件も厳しくなっています。

具体的には、所得制限が3,000万円から2,000万円に引き下げられ、省エネルギー性能の高い住宅ほど借入限度額が高く、最大控除額も大きくなりました。新築で長期優良住宅および低炭素住宅なら、借入限度額は最大4,500万円ですが、ZEH水準省エネ住宅だと3,500万円、省エネ基準適合住宅だと3,000万円で、これらに適合しない新築住宅の場合は控除の適用がありません（2023年末までに新築の建築確認を終えた新築住宅を除く）。

ただし、2024年の税制改正において、子育て世帯や若者夫婦世帯への優遇策が設けられているため、該当する人は購入のチャンスといえるでしょう。

住宅ローン減税については、毎年制度改正が行われており、数年後にはさらに適用条件が厳しくなる可能性もあります。もしかすると制度自体がなくなる可能性も考えられますので、今後の動向に注意しながら、購入のタイミングを決める必要があります。

建築資材や住宅設備の値上がりや人材不足による住宅価格の高騰が続いている
近年の建築資材の値上がりや、人材不足による住宅価格の高騰は2023年も続いており、いまだに収まる気配はありません。

事実、不動産価格指数は上昇を続けており、特にマンション価格の上昇率が大きくなっています。また、土地も値上がり傾向にあり、注文住宅を建てる場合は予算オーバーになるケースも多く見られます。

建築資材の多くを輸入に頼っている日本では、円安傾向にあることも住宅価格が上がる要因の一つです。新築そして中古住宅どちらを購入するにしても割高な現状において、住宅の購入はあと数年待ったほうがよいという見解もあります。

住宅ローン金利は比較的低水準を推移している
住宅ローン金利については、変動金利は依然として0.3％～0.6％で推移していますが、固定金利については2023年11月をピークに多くの金融機関が引き下げ傾向にあります。

ただし、日本銀行は2024年の春をめどにマイナス金利政策を解除するとの見方もあり、それが実現すれば金利が上昇する可能性も否定できません。

金利を気にして住宅購入のタイミングを図っているなら、金融政策の動向にも注意しておきましょう。

場合によっては、金利の低い今が購入のチャンスかもしれません。

日本銀行の2024年の金融政策決定会合は、1月、3月、4月、6月、7月、9月、10月、12月に実施されます。会合の結果は日本銀行のホームページで公表されますので、チェックしておくことをおすすめします。