パーソル総合研究所は4月19日、「コロナ禍前後におけるテレワーカーと出社者に分けた残業時間の実態」に関する調査結果を発表した。調査は昨年8月にネット上で実施し、20〜59歳の正社員2000人から回答を得た。

"コロナ禍後"の平均残業時間は14.2時間だった。"コロナ禍前"と比較すると、2.8時間減っていることが分かった。

平均残業時間、"コロナ禍前"から約3時間減少


続いてコロナ禍後の平均残業時間を出社の有無別にみると、テレワーカーの15.3時間で、3時間の減少だった。他方、出社者の"コロナ禍後"は13.1時間で、やはり2.6時間減っていた。

さらに、"コロナ禍前後"を残業時間別に比べると、テレワーカーでは「残業はしない」（前：19.6％、後：27.4％）、「10時間未満」（同24.9％、27.9％）、「10〜45時間未満」（同50.5％、40.1％）、「45〜60時間未満」（同3.3％、3.1％）、「60時間以上」（同1.7％、1.5％）となった。

一方、出社者では「残業はしない」（同30.7％、37.8％）、「10時間未満」（同29.7％、30.8％）、「10〜45時間未満」（同31.7％、24.6％）、「45〜60時間未満」（同4.2％、3.4％）、「60時間以上」（同3.7％、3.4％）となり、テレワーカーの方が残業時間は長い傾向があった。