半導体投資が減速、装置メーカー経営者たちが読む再浮上の時期
潮目変わる年、進まぬ投資
「並外れて異常に動きが激しく、期待外れの四半期だった」―。半導体大手の米エヌビディアのジェンスン・ファン最高経営責任者（ＣＥＯ）は２８日の声明で、下方修正についてこう説明した。
ファンＣＥＯは先行きについて、「私たちの戦略と成長ドライバーに自信を持っている」とコメントしたものの、同社の株式は前営業日比で約１４％下落した。
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券の宮本武郎シニアアナリストは「米中貿易摩擦が長期的なものにならなければ（影響は）一時的なのではないか」との見方を示すものの、２９日の東京株式市場では半導体関連銘柄の値下げが相次いだ。
１８年秋の段階では、設備投資の先送りは一部の特定半導体メーカーとされていた。だが、足元では「どこで生産するのが良いのかということも含め、顧客全体に様子見が広がっている」（半導体製造装置の中堅メーカー）状態だという。
半導体製造装置大手の垣内永次ＳＣＲＥＥＮホールディングス社長は、「（世界情勢で）いろんなことが起き、投資意欲は抑制気味。今年は警戒が必要な年」と指摘する。半導体製造装置向け機器などを手がける堀場厚堀場製作所会長は「潮目の変わる年。従来の延長線上ではなく、新しいことにチャレンジしないといけない」と気を引き締める。
また、東京エレクトロンの河合利樹社長兼ＣＥＯも、中国拠点について「中国は薄型ディスプレー（ＦＰＤ）製造装置の大きな市場でもある。米中貿易摩擦を注視しながら、粛々と動向に合わせて対応していく」と慎重な構えを見せる。
半導体製造装置業界では「１９年夏には回復する」との見立てがあり、２月上旬の春節（旧正月）明けの中国や台湾企業の動きがまずは目安だ。ただ、「中長期的に市場が成長するという見通しに変わりはない。だが、旧正月後に動きがない場合は、１９年いっぱいは厳しいかも」（中堅半導体製造装置メーカー）との声も漏れ聞こえ始めた。
中国に陰りも、20年度から成長軌道へ
半導体製造装置メーカーにとって、国策として半導体産業の育成に力を注ぐ中国は最大の注目市場だ。中国の半導体市場は、政府の産業政策「中国製造２０２５」により活発化している。
半導体製造装置・材料の国際団体である米ＳＥＭＩによると、１８年７―９月期のグローバルの半導体製造装置出荷額のうち、地域別で最も金額が大きかったのは中国で、前年同期比約２倍となる３９億８０００万ドル（約４４００億円）と初の首位にたった。
ただ、そうした中で米中の貿易摩擦が過熱。半導体製造装置市場は、１９年に前年比４・０％減の５９５億８０００万ドルとなる見通しだ。ＩｏＴ（モノのインターネット）や人工知能（ＡＩ）の普及で半導体需要は高水準で推移すると見られるものの、両国の関税のあおりを受けて一時的に減速しそうだ。
一方、ディスコの関家一馬社長兼ＣＥＯは、「中国は半導体の国産化を進める上で設備投資は継続するだろう。米中貿易摩擦が終わった時に、最終的には世界で過剰設備になる可能性もあるが、それまでは設備の重複が起きるため、ポジティブな要素が考えられる」とみる。
