木質構法で中層マンション、初適用した清水建設の技術
同住宅は地上4階建てで延べ床面積が3152平方メートル。2020年2月に完成の予定。構造体や内外装の仕上材など計178立方メートルの木材を採用し、木質居住空間を創出。国土交通省から18年度の「サステナブル建築物等先導事業(木造先導型)」に採択された。
耐震壁には直交集成板(CLT)パネルを採用。一部で鉄筋コンクリートとCLTの合成床版を検証する。
日刊工業新聞2019年1月9日
他の大手ゼネコンも開発推進
建築物における木材利用の促進に向け、大手ゼネコンが、火災に強い木質材料である耐火集成材の開発、適用を進めている。二酸化炭素(CO2)の排出削減や国内林業の活性化、木質素材にこだわる建築ニーズを背景に、技術開発に力を入れる。耐火集成材は通常の木材と比べ、燃えにくい構造を持ち、木の質感を生かせるのが特徴。価格が割高なのが難点だが、普及・拡大に向け、コスト低減に取り組む考えだ。
国内では2010年に「公共建築物等木材利用促進法」が施行され、公共建築物を中心に木材利用が進められている。木のぬくもりや温かみ、質感などから「意匠性を評価して木造建築をつくりたいというニーズがある」(ゼネコン関係者)。
耐火集成材は、建物が火災に遭っても「簡単に崩れないようにして避難や消火の時間を稼ぐ」(同)役割を果たす。このため1時間耐火など一定時間の耐火性能を持つ。耐火集成材の多くは3層構造になっている。中心部に荷重を支える木材を、その周囲に石こうボードなど燃えにくい材料を用いた「燃え止まり層」を配置。その外側に、燃えても建物構造上に影響を与えない「燃えしろ層」で構成している。
ゼネコン大手は耐火集成材の開発を進め、適用を始めている。実績を伸ばしているのが、竹中工務店の耐火集成材「燃エンウッド」だ。これまでに7件の適用実績がある。燃え止まり層に木とモルタルを交互に配置し、モルタルで熱を吸収しながら燃焼を停止させる。1時間の耐火性能を持つ。
