ただでも売れない郊外住宅／純丘曜彰 教授博士
住宅サイトのどこもが掲載物件数の多さを誇っている。しかし、これはかならずしも良い兆候ではない。本来、不動産物件は、売れれば消える。掲載物件数が増えるというのは、価格を下げていっても、まったく売れないものが大量に滞留増大し続けている、ということだ。
人口減だ。いくら家が百年もっても、十年後に街や村が無くなっているのでは、そんなところで人は暮らしていけない。 たとえば、離島や僻地など、家がタダでも、だれも住まない。自治体が生活補助を付けてもさえも、だれも越してこない。それと同じことが、かつて数千万円もした郊外住宅地で、いま起こりつつある。昨今の売れない家は、価格を下げさえすれば売れる、というものではなく、たとえ価格をゼロにしても買い手がゼロ。それは、その家のせいではない。その街、その村に住んでも、人が減って、店も閉まり、生活ができなくなっていくからだ。かつてのように、土地は有限、早い者勝ち、と思われた時代なら、クズ土地でもとりあえず妥協しただろうが、いまは、ちょっと待ってさえいれば、もっと利便性の良い街中の、高齢者の優良物件がどんどん空いてくる。
需給の総量バランスではなく、特定地区以外は買い手ゼロで、値が付かない。この問題がまだ表面化しないのは、かつてのバブルのおかげ。郊外住宅地に住んでいる高齢者たちは、あのころの高値にいまだに執着しており、そんなに安くなってしまうのなら、下げてまで売ってやらない、などとノンキに構えている。だが、これは、売りに出さない、価格を下げないことで、実質的には買い支えているのと同じ。それで、ちょっと価格を下げさえすれば確実に売却できる、などという自分たちの幻想に酔っていられる。しかし、それはまさに幻想だ。買い手がひとりもいない以上、タダまで下げても、売れないものは売れない。
住宅は、たとえ購入価格がタダでも、いったん手にしてしまうと、タダでは済まない。まさにババ抜きのババ。だれも住まなくなっても、いくら評価額が下がっても、他人に売却できないかぎり、固定資産税が追いかけてくる。借地料や管理費が累積することもある。おまけに、親族がばらけ、代襲が続き、相互に音信不通になると、相続人を探し出して名前と住所を揃え直すだけで大変な手間になり、持分比率では採算が取れないので、どこの弁護士も整理を請け負わず、裁判所競売すらできなくなる。所有者が揃わないのだから、どんなに朽ちても、壊して撤去することもできない。相続放棄で全部をまとめて切ってしまっておけばよいが、親の資産にこういう半端な不良代襲相続の権利が紛れ込んでいると、他の資産を相続をしてしまって何年もたってから、問題物件の累積負債の相続相当分が請求されてくることにもなりかねない。
ちょっと価格を下げさえすれば確実に売却できる、などという幻想は、近々、一気にはじける。高齢化で老人ホームに移ろうとしたり、相続で分割したりしなければならなくなって、ほんとうに売りに出し、買い手ゼロ、という離島僻地並みの現実を直視することになるからだ。銀行などから見ても、融資対象にできないところが続出してしまう。いくら当座の利用価値があっても、日本の人口減という現実の中で将来の市場性が皆無では、担保価値がゼロだからだ。こうなると、いよいよ郊外住宅地を買う人、買える人は、ゼロになる。自己資金だけでまかなえる金持ちは、もともと、そんなヘンピなところを買ったりしない。
戦後ベビーブーマーのニュータウン構想などというのは、まったくの虚妄だった。歴史的世界的に見れば、ある程度まで街が郊外に広がると、通勤負担が増し、費用をかけても中心部を再開発、集積化しようとする企業が現れる。まして、日本は、今後、数十年以上、人口が急激に減少していく。地方都市だの、郊外住宅地だの、成り立つはずもない。
次の子供世代は、地方都市や郊外住宅地を見捨て、最初から主要都市中心部の再開発集積化地区に住む可能性が高い。そのときに売却できない地方都市や郊外住宅地の親世代の家など、売ることはおろか、捨てることさえもできず、子供にまとわりついて、とんでもない負債になる。家はまさに不動産だ。将来も市場性が保たれる主要都市中心部の有名高級住宅地区でもなければ、現金ないし地金など、動産として保持している方がまし。もしいま郊外住宅を持っているなら、換金できるうちに売り逃げた方がいい。
by Univ.-Prof.Dr. Teruaki Georges Sumioka 純丘曜彰教授博士
（大阪芸術大学芸術学部哲学教授、東京大学卒、文学修士（東京大学）、美術博士（東京藝術大学）、元テレビ朝日報道局『朝まで生テレビ！』ブレイン。専門は哲学、メディア文化論。）
