時代遅れで動きの遅い「会社支給のPC」は、年間19日分の仕事時間を奪っている
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「再起動してみた？」
大多数の人には不思議に思えるかもしれないが、こんなやりとりがいまだにオフィスで何度もされている。コンピューターについての問題を解決するためのいちばん初歩的な方法だというのに。
MonsterCloudによると、情報機器に関連する不具合は、いまも多くの企業で頻繁に話題となっている。そして、働く人にとってこれほどストレスフルなものはない。
紙詰まりするプリンターから、アップデートされていないソフトウェアまで、（壊れていないにしても）老朽化したテクノロジーはわたしたちの時間を奪っている。欧州を対象として行われた最近の調査によると、この「老朽化したテクノロジー」によって、1人あたり年間19日分の労働時間が失われているという。それだけではない。これは、生産性の観点、そして企業にとって重要なコストの観点から、著しい損失ももたらしている。
問題はほかにもある。従業員の大半は、この種の不都合を自分で解決しようとするのだ。
しかし、その成果は決して芳しいものではない。ITリテラシーのレヴェルによって起きる問題もあるが、調査によると、同僚がWordやPowerPointといったアプリケーションを使うのを手伝う時間として、日によっては13分以上を費やしているようだ。
これは上記の調査が行われたヨーロッパに限らず、米国も同じような状況にある。ペンタゴン（米国防総省）が、核兵器の制御のためにいまだに70年代のIBM Series/1とフロッピーディスクに頼っていることを考えれば明らかだ。
イタリアにおいては、多くの企業（57パーセント）がデジタル化と歩調を合わせるのに苦労している。リサーチ会社Pierre Audoin Consultantsが行い、富士通が発表した調査によると、デジタルへの転換はまだ最優先事項となっていないようで、イタリア企業のうち17パーセントしか、デジタルを自らのビジネスにおいて根本的に解決すべき要素だと判断していない。
こうした事例はほかにもある。CEDEFOP（EUのヨーロッパ職業訓練開発センター）は、いまから2025年までに「高度に専門的な仕事」や「中程度に専門的な仕事」の需要が増加するだろうと計算している。一方、「特別な訓練を要しない仕事」の割合は格段に落ちる。
これはどういうことか？ これからの仕事には、WordとPowerPointが使えるだけでは十分ではないだろうということだ。「再起動」のプロセスだけでは問題は解決せず、むしろ高度な専門化が必要とされるだろう。そして、継続的に新しいことを学ぶことも。われわれは、企業よりも先に、自分自身に投資をしておかなければならないのだろう。
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