不動産投資アドバイザーの木村洸士氏が、都心と地方の物件で明暗が分かれる空室事情とその背景にある要因を紐解く

不動産投資では、空室への不安から都心の物件を選べば安心だと考える人が多い。しかし実際には、都心の物件でも空室が長期化してしまうケースが見られる一方、郊外や地方の物件のほうが満室を維持できている場合も少なくない。この差がどこから生まれるのかを、不動産投資アドバイザー・木村洸士氏が動画の中で解説している。
　
木村氏はまず、需要の多さだけを理由に立地を選ぶ考え方に疑問を投げかけた。都市部は住みたい人が多い一方で物件の供給量も多く、似た間取りの物件が集中すれば家賃の下げ合いが常態化しやすいと指摘する。逆に供給が少なく、一定の需要が見込める立地であれば、郊外や地方であっても満室経営は十分に成立するという。理想は需要と供給のバランスが取れた立地だが、そうでない物件を選んでしまった場合には、運用面での工夫で補うしかないとも述べている。
　
空室が長引く原因についても、木村氏は具体的な視点を示した。入居者層とかけ離れた設備投資によるミスマッチや、物件の魅力が伝わらないまま安易に家賃を下げてしまう判断は、かえって収益を圧迫しかねないと訴える。問い合わせ件数や内見件数、成約件数を分けて把握することで、需要不足なのか物件自体の見せ方に問題があるのかを判断できるとも説明した。
　
物件情報の見せ方や、管理会社・仲介業者との関わり方次第で、内見の数そのものが左右される点にも木村氏は触れている。写真の撮り方や室内の演出ひとつで印象は大きく変わり、価格の見せ方にも心理的な効果があるという。管理会社に任せきりにせず、仲介業者へ自ら足を運んで関係を築くことや、広告費の仕組みを理解しておくことも、空室対策の実務として欠かせないと話した。
　
動画終盤のアフタートークでは、実際に30分で入居が決まった事例や、1日で空室が埋まった事例が紹介される。さらに、13部屋が同時に空室となった際に対策を講じた結果、3ヶ月で全室の入居が決まったという経過も明かされた。
　
入居を決める具体的な工夫の数々は、動画の中でさらに掘り下げられている。都心か地方かという立地条件だけにとらわれず、空室の背景にある構造を見定めたい投資家にとって、新たな視点を得られる内容だ。