50代60代が今から目指すべき資産額はいくら？物価上昇まで考慮した老後資金と取り崩し額の判断基準を徹底解説します！

投資アドバイザーの鳥海翔氏が、自身のYouTubeチャンネルで「50代60代が今から目指すべき資産額はいくら？物価上昇まで考慮した老後資金と取り崩し額の判断基準を徹底解説します！」と題した動画を公開した。老後資金の不安は「ゴールが決まっていないこと」が原因であり、必要な金額は人によって異なる。動画では、物価上昇や年金を考慮した正確な必要額の算出方法と、取り崩し期のルールについて詳しく解説している。

鳥海氏はまず、多くの人が老後資金に悩む理由を「キリがないから」と指摘。「お金の量と不安の量は比例しない」と語り、無理やりにでも自分なりのゴールを決めることがすべての始まりだと定義した。

ゴールを設定するためには「老後の生活費」「年金」「利回り・物価上昇率・寿命」の3要素が必要となる。生活費を算出する際、現在の支出から老後に増えるお金と減るお金を調整し、さらに車の買い替えなど数年に一度発生する「大物」の支出を加味することが重要だという。また、物価上昇リスクについても言及し、年2%の物価上昇が続けば20年で物価は約1.5倍になるため、算出した生活費を「約1.2倍～1.5倍」にして見積もるべきだと促した。

さらに、盲点になりがちなのが「ねんきん定期便」の確認である。「なんとなく」で年金額を見積もってしまうと、実際との差額が数十年で1,000万円単位のズレに発展する危険性があるという。これらの要素をもとに金融電卓でシミュレーションを行い、もし目標額の達成が厳しい場合は、目標を下げるか、働く期間を延ばすことで調整するようアドバイスした。特に生活費の削減効果は絶大で、「生活費を10,000円下げたら、283万円がなくてもいい」と具体的な数値を挙げて説明している。

最後に鳥海氏は、資産形成期だけでなく、老後の取り崩し期におけるルール設定の重要性を強調した。株価の大暴落時に備え、「生活費の約2年分」の現金を持っておくことで、資産を長持ちさせることができると説く。老後2,000万円問題という言葉に惑わされず、自分自身のリアルな数字と向き合うことが、老後の不安を解消する第一歩であると結論付けた。