実業家のマイキー佐野氏が、制裁を受けるたびに力を増す中国企業の正体に迫り、「Huawei」の研究開発力と組織文化を探る

実業家のマイキー佐野氏は、自身の動画で、中国企業が度々語られてきたなかでひときわ大きな存在感を放つ企業として「Huawei」を取り上げる。アメリカから幾度となく厳しい制裁を受けながらも、そのたびに存在感を増してきた同社の姿を紐解いていく。半導体規制がかかるほど独自開発を進めてしまうという逆説的な強さこそ、佐野氏が同社に注目する理由だという。
　
続けて語られるのは、Huaweiを支える組織体力の厚みである。研究開発費は売上高の二割超という異例の水準に達し、これまでの累積投資額は日本円換算で数十兆円規模、保有する特許数も十数万件にのぼるという。従業員の半数以上が研究職に就いているという事実は、単なる製品競争力ではなく、組織そのものが研究機関さながらの厚みを持つ。非上場ゆえに外部株主からの圧力を受けにくく、創業者自身の持ち株比率がごくわずかにとどまる点も、長期視点での投資を後押ししてきた背景として語られる。成果を出せば厚遇される一方、組織への献身が強く求められる社内文化も、興味深いエピソードとして語られていた。
　
話は半導体とエネルギー事業へも広がっていく。大手半導体メーカーの開発環境に対抗する独自基盤を築き上げ、AI向けチップでも存在感を強めているという流れは、単なる製品開発にとどまらない布陣を感じさせる。さらに力を込めて語られるのが、通信機器の枠を超えて成長を続ける電力関連事業だ。太陽光発電と蓄電池をAIで制御し、物理的な発電機なしでも安定供給を実現する技術は、中東や南米の大型プロジェクトにも次々と導入されているという。急速充電技術の進化や、大手電池メーカーとの交渉が決裂した経緯も語られ、資金と技術をめぐる駆け引きの生々しさが伝わってくる。
　
一連の事業展開は、アメリカが安全保障上の懸念を強める要因にもなっているといい、その影響は他地域にも広がりつつあるという。制裁と成長がせめぎ合う構図の先に、Huaweiがどのような立ち位置を築いていくのか、投資や経済に関心がある人にとって、その強さを支える仕組みが見えてくる。