気温40℃超の酷暑日でも発表されない「熱中症“特別”警戒アラート」って？ 極めてハードルの高い“最終警報”だった
連日、うだるような暑さが続き、ニュースで「熱中症警戒アラート」という言葉を聞かない日はないほどです。
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気象庁が、今年、最高気温40℃以上の日を「酷暑日」と名付けましたが、すでに東海地方を中心として実際に40℃を超える危険な暑さが観測されています。
ここで一つの疑問が浮かびます。
「気温が40℃を超えているのに、なぜ熱中症”特別”警戒アラートは発表されないのだろうか？」
この“特別な”アラートが発表されるには、とても高いハードルが設定されています。
「熱中症”特別”警戒アラート」とは何か？
2024年4月に改正気候変動適応法が施行され、これまでの「熱中症警戒アラート」の一段上の情報として「熱中症“特別”警戒アラート（熱中症特別警戒情報）」の運用が始まりました。
これは「広域的に過去に例のない危険な暑さ等となり、人の健康に係る重大な被害が生じるおそれがある」場合に発表されるもので、単なる注意喚起にとどまりません。
この特別警戒アラートが発表されると、市町村が事前に指定した「クーリングシェルター（指定暑熱避難施設）」が開放されるなど、社会全体で命を守るための強力な措置が取られます。
警戒アラートと“特別”警戒アラートの違い
この２段階の最も大きな違いは、発表の基準となる「暑さ指数（WBGT）」とその「範囲」です。
暑さ指数（WBGT）とは、気温だけでなく「湿度」や「輻射熱」というヒトの熱バランスに大きな影響を持つ数値を計算式に取り込んだ指標です。
計算式（屋外）WBGT＝0.7×湿球温度 ＋ 0.2×黒球温度 ＋ 0.1×乾球温度
計算式（屋内）WBGT＝0.7×湿球温度 ＋ 0.3×黒球温度
［暑さ指数（WBGT）の目安］
31以上：危険
28以上31未満：厳重警戒
25以上28未満：警戒
25未満：注意
熱中症“特別”警戒アラートは、ひとつめに、この数値が「35」に達することが条件です。
発表に至らない理由は、ふたつめの条件
暑さ指数35以上は極めて過酷で危険な環境を意味しますが、それでも、“特別”警戒アラートが発表に至らない最大の理由は「対象範囲の条件」の厳しさにあります。
警戒アラートは、県内のどこか1つの観測地点でも暑さ指数33を超えると予測されると、その都道府県全体に発表されます。
一方で、“特別”警戒アラートは、その都道府県内にある「すべて」の暑さ指数情報提供地点で、暑さ指数35を上回ると予測されなければ発表されません。
例えば、ある県の内陸部で最高気温が40℃に達し、暑さ指数が35を予測されたとします。しかし、同じ県内でも海風が入る沿岸部や、標高の高い山間部の観測地点で暑さ指数34にとどまっていれば「県内すべての地点が35以上」という条件を満たさないため、県全体としての“特別”警戒アラートは見送られる仕組みになっているのです。
環境省の資料では、過去の観測で都道府県内の全地点で同時に暑さ指数35以上となった例は「一度もない」と明記されています。
2026年からの「新たな見直し」
導入以降、全国で一度も発表されない熱中症“特別”警戒アラートですが、環境省は、より実態に即した情報を出せるよう基準を見直しました。
2026年4月からは、最初から気温が上がりにくい「標高が高い観測地点」などを除外する運用がスタートしています。
これで、山間部の涼しい観測データに引っ張られて、平野部の危険が見過ごされるという事態が緩和され、より適切なタイミングで“特別”警戒アラートが発表されやすくなりました。
アラートを待たずに「命を守る行動」を
熱中症“特別”警戒アラートは「過去に例のないほどの極めて危険な状況」でしか出ない、いわば”最終警報”です。
環境省は「普段心掛けている熱中症予防行動と同様の対応では不十分な可能性があるので、今一度気を引き締めて準備や対応が必要」としています。
