｢社会主義の機内食｣客室乗務員の驚きの対応
1980年代末、アエロフロートで出されていた機内食をめぐって、興味深いエピソードがある（写真：zapper／PIXTA）
多くの国で食べられている鶏肉は、機内食で出されることも多い。1980年代末、ソ連（当時）の航空会社アエロフロートでも鶏肉が出されていたという。その時代のアエロフロートで出されていた機内食をめぐって、興味深いエピソードがある。
ベストセラー『世界経済を破綻させる23の嘘』などの著書がある経済学者のハジュン・チャン氏の最新刊『経済学レシピ：食いしん坊経済学者がオクラを食べながら資本主義と自由を考えた』から、「機内食の鶏肉をめぐるやり取りから考える『平等と不公平』」について一部抜粋・編集のうえお届けする。
平等なのか不公平なのか
1980年代末、ケンブリッジの大学院生時代、友人のひとりに、いつもアエロフロートを使ってモスクワ経由で帰国しているインド人がいた。
アエロフロートはおよそ考えられる限りどんな面でも（乗り心地でも、運航でも、客室乗務員の態度でも）最悪だったようだが、チケットの値段は他社より格段に安かったので、インド人学生の多くは辛抱強くそれに耐えていた。
その友人によれば、機内食で出てくるのは、気味が悪いぐらい真っ白で、鳥肌が立つほど味のない鶏肉ばかりだったという。あるとき、ほかのインド人の乗客が客室乗務員に鶏肉以外の食べ物はないかと尋ねているのが聞こえてきた。どうやらベジタリアンらしかった。
乗務員の返事はにべもなかった。
「いいえ、ございません。アエロフロートにご搭乗されるかたは全員平等です。当機は社会主義の旅客機です。どなたさまも特別扱い致しません」
もちろんこの乗務員は、誰もが同じ人間であるのだから、誰もが平等に扱われるべきだというソ連の理念に厳格に従ったまでだ。その理念のもとでは大臣であれ、医者であれ、坑夫であれ、清掃員であれ、すべての人が一律にパンや、砂糖や、ソーセージや、年1足の靴や、そのほかのあらゆるものの配給を受けるべきとされた。特別扱いは許されなかった。
しかし、このような方法で平等や公平を追求することには、大きな問題がある。
ニーズの違う人々を同列に扱う不公平
確かに、人間としての「基本的なニーズ」は誰でも同じだ。わたしたちはみんな、きれいな水や、安全な住居や、栄養のある食べ物を必要とする。この点では、社会主義の原則は、餓死者がいる一方で贅沢三昧の暮らしをする人がいる封建社会や資本主義社会の現実に対して、重要な批判になっている。
しかしそのような基本的なニーズがひとたび満たされたら、わたしたちのニーズは急速に多様化し始める。そこですべての人を同列に扱うのは得策ではない。
多くの社会で主食にされているパンの例で考えてみよう。食料不足の時代（ソ連で農業集団化後に起こった1928〜35年の食料不足や、英国で第二次世界大戦後に起こった1946〜48年の食料不足など）には、全員に毎日同じ量のパンを配給するのは公平なことのように思える。
しかし、そのパンが酵母を使った白い小麦粉のパンだったら、公平ではなくなる。小麦アレルギーの人や、過越祭の時期のユダヤ人などのように、そのようなパンを食べられない人がいるからだ。
あるいはトイレの例で考えてもいい。公共施設に設置する男性用のトイレと女性用のトイレの数を同じにするのは、公平なことのように思える。男女の人口はおおむね同じなのだから。
しかし現実には、女性のほうがトイレでより多くの時間と空間を必要とするので、これはきわめて不公平といえる。だから映画館や、コンサートホールや、イベント会場で、女性用のトイレに長蛇の列ができてしまうのだ。
つまり、ニーズの違う人々を同列に扱うのは、ベジタリアンに鶏肉を提供するのであれ、小麦アレルギーの人に小麦のパンを提供するのであれ、女性に男性と同じトイレのスペースを提供するのであれ、根本的に不公平であるということだ。
相手のニーズに合わせて違う対応をすることは、アエロフロートの客室乗務員が考えたのと違って、けっして特別扱いではない。むしろそれは公平のために欠かせない条件のひとつだ。
機内食にベジタリアンメニューを加える、グルテンフリーのパンを用意する、女性用のトイレの数を増やすといったことは、ベジタリアンや、小麦アレルギーの人や、女性を優遇することにならない。単に、基本的なニーズを満たすという点において、それらの人々をほかの人たちと同等に扱っているだけだ。
自由市場派が考える公平
おもしろいことに、社会主義者とは政治的に正反対の立場の人たち、つまり自由市場派の経済学者たちも、平等や公平については、まったく違う観点ながら、やはり同じように狭い捉え方をしている。
自由市場派の主張では、社会主義制度が行き詰まるのは、経済への貢献度はひとりひとり著しく違うのに、すべての人に等しく報酬を支払うことで（毛沢東時代の中国や、クメール・ルージュ時代のカンボジアのように極端な場合を除き、完全に等しくなることはなかったが）、不平等度を低く抑えようとするからだとされた。
自由市場派にいわせれば、経済に多大な貢献をしているのは発明家や、投資銀行家や、脳外科医や、起業家といった人々だ。それ以外は、相応の役割を果たしている者が大半を占め、一部には最も基本的な仕事にしか向いていない人もいる。
そのような社会で、人々の報酬を似たり寄ったりのものにすることで不平等をなくそうとするのは愚の骨頂である。有能な人が貢献度の割に低い（ときにばかばかしいほど安い）報酬しかもらえないのは、不公平というだけでなく、有能な人々から努力や投資や創造の意欲を奪うので、社会にとって有益でもない。そんなことをしても、みんなで平等に貧乏になれるだけだという。
ここから自由市場派は、個人に存分に競争させて、競争の結果を受け入れさせるべきだと主張する。たとえ不平等と批判されるほどの所得差が生じても、気にする必要はない。これが最も生産的で、最も公平な制度なのだ、と。
なぜ最も生産的かといえば、自分の力を最大限に発揮しようという意欲がそれによって最も高まるからであり、なぜ最も公平かといえば、経済への貢献度に応じて報酬が決まるからだ、と。
機会の平等
貢献度に応じて報酬を決めるという原則が正当化されるためには、重要な条件がひとつ満たされなくてはならない。それはすべての人に、望みうる最高の仕事を得るチャンスがあるということ、つまり機会が平等に与えられているということだ。
この条件は些細なものではない。過去には、多くの社会で、人々の教育や職業の選択が身分や、性別や、人種や、宗教を理由に公に制限されていた。
オックスフォード大学とケンブリッジ大学は1871年まで非国教徒（カトリック教徒、ユダヤ教徒、クエーカー教徒など）の入学を認めていなかった。また両大学で女性にも学位が授与されるようになったのは、オックスフォード大学では1920年、ケンブリッジ大学では1948年のことだ。
アパルトヘイト体制下の南アフリカ共和国では、黒人や「カラード」（混血によって生まれた人を指すアパルトヘイトの用語）たちは、資金のきわめて乏しい、学生で溢れかえった非白人向けの大学でしか学ぶことができず、いい仕事に就くことはまず不可能だった。
現在では、そのような公的な差別の大半は廃止されているが、機会の平等を真に実現している国はない。女性は職場で男性と同じ機会を与えられていない。その背景には、女性はたいてい家庭を大事にし、出世を望まないという性差別的な偏見がある。さすがに、女性は劣った性であるという、事実に反した侮辱的な見方はもうないとしてもだ。
教育や、労働市場や、職場での人種差別もいまだにあらゆる多民族社会でまかり通っており、能力では劣りながら多数派の人種出身である者のほうが、能力で優りながら少数派の人種出身である者よりも、多くの機会を与えられている。
差別される者がみずから差別を受け入れている部分もある。たいていの社会には「男性的」と一般に思われている分野（例えば、科学や、工学や、経済学など）があって、多くの聡明な女性が、その分野の才能に恵まれていても、自発的にその分野に進むのを避けている。
1980年代初頭、わたしが通っていた韓国の大学の経済学部には、女子は全学生約360人中6人しかいなかった。工学部に至っては約1200人中わずか11人だった。女子は工学や経済学を専攻できないという決まりはないのに、多くの優秀な女子学生が英文学や心理学といった「女性的」な分野を選んでいた。そのような分野のほうが女子に合っているという社会通念に縛られていたせいだ。
このように、一部の人たちが仕事の能力とはなんら関係のない理由（性別や、宗教や、人種）で、仕事に就くための競争にすら参加できないのだとしたら、その社会における競争の結果は最も生産的なものとも、最も公平なものともいえないだろう。そういえるためには機会の平等が絶対に欠かせない。
全員が同じスタートラインからスタートしても
では、将来の社会では（願わくはあまり遠くない将来）、真の機会の平等が実現されるとしよう。またそこでは、全員が同じルールのもとで競争できるとしよう（現実には不公平なルールがあちこちで幅を利かせている。例えば、米国の大学の「レガシー制度」がそうだ。この制度では、自分の親や祖父母がその大学の出身者であれば優先的に入学できる）。
そういう社会になったら、誰もが同じルールのもとで同じゲームに参加する機会を与えられているのだから、社会にどんな不平等が存在したとしても、それを受け入れるべきだ、といえるだろうか。
残念ながら、そうはいえない。
なぜなら、全員が同じルールのもとで競争する機会を与えられているからといって、競争がほんとうに公平なものであるとは限らないからだ。全員が同じスタートラインからいっせいにスタートしたとしても、その中に片脚の人や、片目の人がいたとしたら、そのレースは公平であるとはいえない。
同じように、現実の世界でも、理論上、努力しだいで自分の欲する仕事に就くチャンスがすべての人に与えられているとしても、その仕事に就くための競争の参加者の中に、最低限必要な能力を欠く人がいたら、その競争は公平とはいえない。
例えば、幼児期の栄養不良のせいで脳の発達が不完全である人がいるかもしれないし、教育予算が足りない貧しい地域で育ったせいで、質の低い教育しか受けられなかった人もいるかもしれない。つまり、社会の成員全員が必要最低限の能力を持っていないかぎり、機会の平等には意味がないということだ。
結果の平等を促進するためには
したがって、人生のレースをほんとうに公平なものにしようとするなら、すべての子どもたちが必要最低限の能力を身につけてからレースに参加できるようにする必要がある。そのためには、すべての子どもたちに十分な栄養や、医療や、教育や、遊びの時間（近年、子どもの成長にとって遊びの時間がとても重要であることが明らかになってきている）が与えられなくてはならない。
そしてそのためには、子どもを育てる者たち（親や、親戚や、養育者）の生活水準にあまりに大きな差があってはならない。
さもなければ、オルダス・ハクスリーの『すばらしい新世界』か、現在の北朝鮮のように、すべての子どもを共同の施設で育てなくてはならないだろう（聞くところによると、北朝鮮ですら、エリートと庶民とでは違う施設で子どもが教育されているらしい）。いい換えるなら、機会の平等だけでは不十分であり、かなりの結果の平等も必要であるということだ。
結果の平等を促進するには、市場の規制という方法がある。適切な規制を敷くことで、経済的な強者から経済的な弱者を守ることができる。
例えば、スイスや韓国では、小規模の農家や商店を守ることで（前者は農産物の輸入を制限することなどで、後者は大規模な小売り業者の活動を制限することなどで）、所得の不平等の縮小が図られている。不平等の縮小は、金融の規制（ハイリスクの投機を制限するなど）や、労働市場の規制（最低賃金や傷病手当の引き上げなど）でも実現できる。
しかし、平等が進んでいるヨーロッパの高福祉国家を見るとわかるように、それよりもっと効果的に結果の平等を実現できる方法がある。それは社会保障制度を通じた再分配という方法だ。それには直接的な所得移転という形もあれば、誰もが質の高い「基本サービス」（教育や医療や水など）を同じように享受できるようにするという形もある。
ニーズと能力
不平等を巡る議論はこれまで長いあいだ空回りしてきた。結果や機会のことばかり考え、ニーズや能力に注意を払ってこなかったからだ。
左派は、結果を平等にするのが何より公平なことと考え、人によってニーズや能力が違うことに目を向けなかった。
右派は、機会の平等だけで十分だと決めてかかり、ほんとうに公平といえる競争のためには、必要最低限の能力を全員が持っている必要があり、そのためには所得の再分配や、質の高い基本サービスへのアクセスの保証や、市場における規制といった諸策によって、親の世代に結果の平等がかなりの程度まで実現している必要があるということを見逃していた。
ベジタリアンにも鶏肉を出すのが公平だと考える航空会社の飛行機には誰しも乗りたくない。しかし、客の好みやニーズに合わせた幅広い代替メニューが用意されていても（鶏肉料理だけで、2種類以上あっても）、そのためにほとんどの人には手が出ないぐらい航空券の値段が高かったら、やはり乗ろうという気は起こらないだろう。
（翻訳：黒輪篤嗣）
（ハジュン・チャン ： ロンドン大学経済学部教授）
