中部地方に本社を置く400社のランキングを作成しました（撮影：尾形文繁）

最初の管理職とされる課長クラスに昇進する人も増えてくる40歳。世のビジネスパーソンはいったいどれぐらいの給料をもらっているのだろうか。東洋経済オンラインでは上場企業のうち、3230社を対象に各社の40歳社員の年収を推計。先日公開した「全国トップ500社」「東京都トップ500社」「東京都除く関東304社」「近畿地方571社」のランキングに続いて、中部地方（愛知、岐阜、静岡、福井、石川、富山、新潟、山梨、長野）に本社を置く400社のランキングを発表する。

単体の従業員数が10人に満たない場合や平均賃金の発表がない企業、一部業種などは集計対象から除いており、有価証券報告書の公開データと、厚生労働省が調査・公表している「令和3年賃金構造基本統計調査」を基に試算した。

業種分類ごとに賃金カーブを算出し、それを各企業の平均年収と年齢に当てはめて試算している。あくまで理論的に割り出した推計値ながら、一定の目安となるはずだ。

グループ企業については、全体で連結ベースの年収を算出するのがベストだが、基データとして使用している有価証券報告書のデータが単体会社のものであるため、単体の年収数字となっている。

また、純粋持ち株会社は本社の中枢機能を担う社員のみで成り立っているケースが多く、年収が製造現場などの実態より上振れる傾向にある。こうした純粋持ち株会社について、原則としてランキングの対象から除外していることも、併せてお断りしておきたい。

トップはファナックの1244万円

1位はファナックの1244万円。工作機械用NC（数値制御）装置で世界首位のメーカーで、産業用ロボットなどでも力がある超優良企業として名高い。2位は三谷商事の873万円。3位はフジミインコーポレーテッドの869万円だった。

5位はトヨタ自動車で、852万円となった。ほかにも14位豊田自動織機（763万円）、19位デンソー（744万円）など、トヨタ系の有力企業が上位に名を連ねている。









（東洋経済オンライン編集部）