※この記事は2021年01月05日にBLOGOSで公開されたものです

東京・豊洲市場で5日、2021年の初競りを迎え、注目された1番マグロは2084万円の値を付けました。2019年の3億3360万円、2020年の1億9320万円に続く億超えとはなりませんでしたが、数年前と比べれば高値ともいえそうです。ここ数年、資源危機が叫ばれるなどマグロをめぐる状況は大きく変化してきました。昨年来さまざまな“ニューノーマル”を登場させている新型コロナウイルスの感染拡大は、マグロ消費にも何か影響を与えているのでしょうか。

2021年 豊洲市場・マスク着用で迎えた初荷/共同通信社

日本で好まれる「本マグロ」と呼ばれるクロマグロは、正式には太平洋クロマグロというが、国際自然保護連合（IUCN）によって絶滅危惧種に指定された魚であることもご存じだろうか。現在では中西部太平洋まぐろ類委員会（WCPFC）という管理委員会が定めた規制措置があり、30キロ未満の小型魚と、30kg以上の大型魚に分けて、それぞれ獲ってよい上限量が定められ、国全体でその上限を超えないように漁獲をしている。太平洋クロマグロの日本の漁獲量はここ5年、0.6万～1万トンの間にあり、この努力を続けて資源量を2024年までの間に4.3万トンに回復していくことを目標としている。ちなみに2016年現在の調査によれば資源量は約2.1万トンと推定され、資源量が大幅に減少した2010年からみると、ゆっくりとだが回復基調にあるとされている。

欧米とくにヨーロッパでは水産資源の持続可能性（サステナビリティ）に敏感な国が多く、日本のクロマグロ漁獲に対しては批判の声が集まっていた。そのクロマグロがもっとも使われる先といえば、なんといっても寿司店が思い浮かぶのではないだろうか。ただし、コロナ禍で外食を控える消費者が増えたことで外食店は危機に瀕しているが、寿司店もそうだろう。ということは、コロナ禍においてクロマグロの消費は抑えられ、資源量もすこし回復したのではないか？そう思われる人もいるかもしれない。実際のところはどうなのか、日本のマグロの相場を決めるといわれる豊洲市場の水産棟へ話を聞きにいった。【農と食のジャーナリスト・山本謙治】（やまけんの出張食い倒れ日記）

「価格と売り先が変わっただけ」コロナ禍の意外な事実

冷凍マグロを中心に取引する水産仲卸Aの社長に、コロナ下でのマグロ消費について訊ねたところ、意外な返事が返ってきた。

「あのね、マグロは漁獲量が決まっているんだから、流通量はほぼ変わりません。ただ、コロナによって価格と売り先が変わっただけなんです」

先にも書いたように、太平洋クロマグロを1年間に漁獲してよい上限量は決まっており、成魚となったマグロの上限は5959.5トン。2020年の11月30日時点で4872.5トンと、枠のおよそ82％を消化しており、ほぼこの枠内ギリギリで終了するだろう。つまり、消費が縮小する・しないに関わらず、漁業者はこの枠いっぱいに漁獲したいという意思があるはずなので、漁獲高は変わらないということだ。

では、「コロナによって価格と売り先が変わった」とはどういうことか。

「2020年を通じて、クロマグロはよく売れた年だったと思います。『売れなかった』『買い手がいない』と言っているのは、高級寿司店を相手にしている市場業者さんではないですか？外食産業は惨憺たる有様ですから、例年の売上からすると60％程度に落ちてしまったのは確かでしょう。ただその分、行き場を失った高級マグロ類がスーパーや百貨店、生協などの小売に回りました。スーパーはこのコロナ禍で売上が軒並み昨年対比150％を超えていましたから、バンバン売っていましたね」

なるほど、確かにテレビなどでしかめっ面をして「マグロが売れない」と嘆いていたのは、それこそ高級寿司店にマグロを商うような市場業者の人達だった。テレビ的にはクロマグロ＝高級寿司という図式がわかりやすいため、そうなったのだろう。ただ、新しい消費スタイルとも言える巣ごもり需要において、クロマグロを食べたいという欲求自体が消えるわけではない。そうした消費者が手近なスーパーなどの小売店でクロマグロを購入していたということだ。

コロナ禍で伸びた家庭でのクロマグロ消費

「しかも小売店頭では、これまでよりはっきりと安価にクロマグロが並んでいたはずです。高値で買う外食店が手を出さなくなって、価格が下がったのを小売店が買うという図式でしたから。正直言って、生産者と市場の卸からすると、値が安くなってしまって大変な1年だったと思います。ただ、小売向けに商いをする仲卸などの業者にとっては、今年はいい商いになりました」

なんとも意外なことに、コロナによってこれまで本物のクロマグロに手が届かなかった層が、身近なスーパー店頭などでクロマグロを割安な価格で購入できるという状況ができてしまったわけだ。実際、総務省の家計調査で直近のマグロの購入金額を調べると、全国の二人以上の世帯における1～9月までの購入金額は前年と比べ平均して71円高い。明らかに昨年よりも多く食べていると考えられるのだ。

このように、コロナ禍の状況においてクロマグロ消費は、高級店に向かうはずの商品が小売店に買いやすい価格で回った結果、むしろ促進されてしまったという状況であった。

これから日本人はどうクロマグロを食べるべきか

この記事に求められていた「コロナ禍がマグロ消費に与える影響は？」というテーマについては上記のような結果だったのだが、2021年、わたしたち日本人はクロマグロ、いや魚に対してどのように対するべきだろうか。ひと言でいえば、2020年に湧き上がったSDGsの考え方に乗っ取り、持続可能な漁業を応援することといえるだろう。

じつは2020年は水産業にとって歴史的な転換点となる年だった。というのも、12月1日に新しい漁業法が施行されたのだ。クロマグロに限らず、日本の漁業では生産量の減少が続いており、2019年度には統計調査の開始以来最低の生産量をマークしている。生産量減の背景としては、気候変動など自然由来の要因もあるものの、親魚も未成魚も獲りすぎてしまうことで、資源が回復できないでいる可能性も指摘されている。今回の法改正ではそうしたことに歯止めをかけるため、水産資源がどの程度あるのかを科学的に明らかにすること、それを踏まえて、漁獲可能な量を定めるTACという制度を多くの魚種に導入することとなった。この上限量は、生まれてくる魚を一定以上確保でき、その魚種が持続的に増えていくと考えられる量なのである。

また、TACを直接、漁業者または船舶ごとに割り当てるため、責任が明確化され、各漁業者がもっともよい時期によい魚を見極めて漁獲するモチベーションを持つことが期待される。これまでの漁業は「オリンピック方式」と呼ばれることもあり、燃料を焚いて誰よりも早く漁場へ到達し、魚を一網打尽に獲り尽くしてしまうやり方だと揶揄されていた。そうした競争的漁業では、同じ時期に同じ魚種が大量に水揚げされるため、かえって価格は安くなり、漁業者の首を絞めるという側面もあった。新漁業法でTACが漁業者や船舶ごとに割り当てられると、ヨーイドンで早く獲ることには意味がなくなる。それよりも、成熟し高値が付く個体を、他の漁師が出ていない時期を見計らって獲る方が競争もなく、高値で売ることができる。そうした漁業が結果的に水産資源の持続可能性につながるわけだ。

高値を付けた“持続可能な”マグロ

もうひとつ、歴史的な転換が昨年あった。それは宮城県の臼福本店という大西洋クロマグロの漁業者が、持続可能な漁業であることの証として国際的に評価されるMSC認証を取得したのだ。大西洋クロマグロは管理組織により、各国政府と連携し厳しいルールを敷いて資源回復の取り組みが行われてきた。これにより、太平洋クロマグロを尻目に資源量がV字回復。今回の臼福本店のMSC認証取得は、ルールを守って漁獲する限りにおいて、大西洋クロマグロは持続可能な資源となったということを示している。臼福本店の大西洋クロマグロは昨年9月に豊洲市場のセリにかけられ、通常のクロマグロの2倍近い高値で落札された。関係者からも注目を集められている証である。

こうした持続可能なクロマグロは、資源管理をするためのコストがかかるため新型コロナ下のどさくさで行き場を失ったクロマグロのように「安く買える」というわけにはいかないだろう。だが、日本人がこれからもマグロを食べる文化を大切にし、食べ続けていきたいと願うのであれば、消費者としても持続可能な方向へ舵を切らねばならない。先の豊洲市場の水産仲卸の社長の印象的な言葉を紹介しよう。

「日本近海で獲れる魚は4000種類以上に上りますが、市場に入荷するのは200種類。それ以外はほぼ捨てられているのが現状です。クロマグロだけをありがたがるのではなく、資源量が豊富な他の魚種にも目を向けて欲しい。たとえばクロマグロに比べれば資源量が豊富なメバチマグロのよいものは、赤身もトロもクロマグロに負けないと思います。消費者のみなさんにはとにかく、いろいろな魚に目を向けて下さい、と言いたいですね」

今年1年、クロマグロだけではなく、持続可能性に配慮した上で、いろんな魚を味わってみる年にしてみてはいかがだろうか。