戦って社内交流促進！カプコン、福利厚生にｅスポーツ提案

　必殺技が決まるごとに、ワーッと沸き上がる歓声―。格闘ゲーム「ストリートファイター」シリーズで、国内ｅスポーツ市場をリードするカプコン。このほど同社は、社員のコミュニケーション促進を目的に、社内ｅスポーツ大会を開催した。企業の“福利厚生”としての活用を提示し、ｅスポーツ市場の裾野を広げる狙いだ。（大阪・園尾雅之）

社員と家族集結
　大阪市中央区の本社付近の施設に、約４５０人の社員とその家族が集結。激戦を勝ち抜いたチーム同士の決勝戦の行方を間近で見守った。

　今回のイベントは辻本春弘社長直々の発案。「社内でｅスポーツを盛り上げたい。だが当社は運営側なのでチームは持てない」と、今回の形式に至った背景を明かす。

　ここ数年で急激に注目度が高まったｅスポーツ。２０１８年の国内ｅスポーツ市場は、前年比１３倍の４８億円と急成長している。カプコンは地方自治体向けにも積極的に提案しており、全国各地から多くの問い合わせを受けているという。１９年度は全国６都市で開催し、東京での決勝戦を予定するなど、大会とｅスポーツの機運を盛り上げていく考えだ。

手探り続く
　ただ、黎明（れいめい）期ゆえに未整備な点が多く、現場では手探りの状況が続く。賭博に該当しないかといった法制度面や、事業単独で黒字化できるかといった収益面など、本格的な普及にはまだまだハードルが多い。まずは“スポーツ”としていかに啓発していくかが、直近の課題といえる。

　辻本社長は「社内イベントとして開催したい企業がいれば、積極的に協力したい」と、社内ｅスポーツ大会のプロデュースを外販する新ビジネスにも意欲を燃やす。

　ｅスポーツは伝統的なスポーツと同様、年齢層を問わず幅広い世代が一緒に楽しめる。カプコンは今回、社員とその家族を対象にしたが、さまざまな場で新しいコミュニケーションツールになる可能性を秘めている。