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メドピアはこのほど、「産業医に対するアンケート調査」の結果を明らかにした。同調査は11月1日〜7日、産業医500人を対象にインターネットで実施したもの。

産業医としての現在の勤務形態を尋ねたところ、76%が「非常勤」と回答した。「常勤」は20%となっており、1社あたりの平均従事時間(1カ月)を聞くと、「0〜2時間未満」が最多だった。

業務として占める割合は「衛生委員会への参加」がトップで、そのほかでは「月1回の職場巡視」「健康診断の結果確認」が上位を占めており、従業員との面談や相談対応に時間を割けられていないことが分かった。

続いてここ2〜3年で、従業員のメンタル不調や過労による相談、休職・退職は増えていると思うか尋ねたところ、47%が「増えている」と答えた。

産業医として、従業員のメンタル不調や過労の早期発見と対策に十分な役割を担えていると思うか聞くと、「思わない」「分からない」が合計で76%と多くを占めた。その理由としては、「従業員と接触し、会話する時間がない」(消化器外科、非常勤)、「月1回の訪問では早期発見は不可能」(一般内科、非常勤)などが挙げられた。また、専門が精神科でないことで、メンタル不調や過労の従業員への対応に困ることがあるか尋ねると、76%が「ある」、24%が「思わない」と答えた。

メンタル不調や過労の産業医面談で、もっと早く介入できればよかったと思うことはあるか聞くと、76%が「ある」と答えた。早期介入できない理由は、「本人からの訴えが少ない。産業医と従業員の間に立つ人がいない」(一般内科、非常勤)、「非常勤なので、行き届かない」(一般内科、非常勤)などが多かった。

メンタル不調や過労の相談は、どのようなきっかけで受けることが多いか尋ねると、「上長など周囲からのアラートを通じた面談」「ストレスチェックをもとにした面談」が多かった。

ストレスチェックの導入がメンタル不調や過労の改善につながっている実感はあるか聞くと、「実感がある」と回答したのはわずか13%だった。「実感がないが期待はもてる」(47%)と回答した人の中には「メンタル不調に対する意識向上にはつながっていると思うので、数年先を見る必要がある」(その他、常勤)というコメントもあった。「実感はなく期待ももてない」(40%)人は、その理由として「自己申請には限界がある」(一般内科、非常勤)などを挙げている。