週刊新潮（15年6月18日号）の記事にRIZAP側が反論

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トレーニングジム「RIZAP（ライザップ）」の親会社「健康コーポレーション」は2015年6月11日、週刊新潮（2015年6月18日号）の記事に対して「当社の印象を不当に貶（おとし）め、当社の信用を著しく傷つけている」と反論する文書を発表した。

発表文は公式サイトに掲載。記事内容に対して逐一反論し、発行元の新潮社には記事の撤回と謝罪を求め、「法的措置を講ずることも検討」しているという。

新潮「力石徹」生み出すとトレーニング法を疑問視

RIZAPは12年2月に1号店の神宮前店をオープン。元プロボクサーの赤井英和さんやSMAP香取慎吾さんを起用したCMなどで注目を集め、海外を含め50店舗以上を展開している。入会金5万円、基本コース29万8000円と高額だが、完全個室のマンツーマン制を売りにしている。

親会社が問題視したのは「2か月で37万円『ライザップ』の客とスタッフが危ない！」と題した記事。現役店舗責任者や元スタッフ、客らの証言をもとに、従業員の過酷な勤務状況や返金トラブルなどを伝える内容だ。

記事は13年3月期の約178億円、14年3月期の約239億円の売上高のうち、広告費が20％近くに上る一方、人件費は7〜10％に抑えられている、と指摘。従業員の労働環境は過酷で、トレーナーが開店前の朝6時から閉店する23時まで「17時間ぶっ通しで働くこともザラにある」などと書いた。

また客の男性がトレーナーの質が低すぎると退会を求めた際に返金トラブルが起きたことや、指導法が「短期間で追い込みすぎ」だとして「『あしたのジョー』の力石徹を生みだしているようなもの」と指摘する医師の証言などを取り上げた。

トレーナーについては、8〜9割がパートタイマーで、未経験者でも短い研修しかしておらず、危険だとした。トレーニング中に客が脳卒中を起こした例もあったという。

記事の中では、こうした指摘に対する瀬戸社長の反論も掲載されている。人件費は「（ライザップ社単体で見れば）一般的なジムやパーソナルトレーナーと変わらない」として売上の22％だとしたり、サービス残業の改善について「うまくいっていると思います」と答えたりしている。客が脳卒中を起こした事故については、係争中を理由に明言を避けた。

「悪意ある推測に基づいて事実を歪曲」と反論

健康側は発表文でも記事内容に「事実誤認」があると反論。「十分な事実確認を行うことさえ怠って、悪意ある推測に基づいて事実を歪曲しながら記事を構成」したと批判する。

人件費は15年度で売上の22％だとし、「17時間ぶっ通し」で働くとされた労働環境については、

「直近3か月の勤務データを慎重に確認いたしましたところ、こうした事例は一例も確認できておりません」

と否定。研修制度は専用の施設で1か月間120時間以上行い、試験も実施しているという。

ネット調査で「減量成功率日本一」を達成した実績を強調し、

「そのことこそ、RIZAPのトレーナー及びトレーナー研修の品質がきわめて高いことの証左であると自負しております」

と主張した。トレーニング法は医師などの監修を受け、「安全性を十分に確保して」いるという。

ただ、返金トラブルや客が脳卒中を起こした事故については言及していない。これらについて問い合わせをしようとしたが、担当者が不在ということで話を聞くことはできなかった。