Windows 7が登場してもうすぐ2年が経過しようとしている。Windows Vistaの反省を踏まえ、同じカーネルを使用しながらも、使い勝手や処理性能を改善することでWindows 7が人気となったのだ。

IT専門調査会社 IDC Japanの「国内オペレーティングシステム市場予測」から、このWindows 7の人気を裏付けるように、2010年のオペレーティング市場の好調さが見えてきた。
ただし、東日本大震災の影響で2011年はPCの出荷台数が大幅に減少し、それにあわせてオペレーティング市場も縮小することが予測されている。

2010年の国内クライアントオペレーティングシステム市場は、前年比7.4％増の1,109億9,300万円まで成長した。これは、クライアントPCの出荷台数が15％以上と大幅に増加したことで、市場構成比の90％以上を占めるWindowsの売上額が6.0％増加したためだ。しかも、企業向けが伸びているのが特徴となっている。
2011年は東日本大震災の影響で企業向けを中心にパソコンの出荷が大幅に減少するため、OS
の売り上げも10％以上落ち込むことが予想されている。2012年は企業のWindows 7への本格移行、買い換え需要で伸びが期待されるが、2013年以降は再びマイナスになるとのことだ。

サーバーOSは、2010年に前年比7.4％増となった。x86サーバーが好調で、Windowsが15％以上も売り上げを伸ばしたのだ。
2004年からマイナス成長を続けてきたUNIXは、2010年に5％のプラスに転じた。しかし、Linuxも二桁成長を記録したことで、2010年はUNIXの市場規模をLinuxが上回る結果となった。ただし、サーバーOSも、2011年には東日本大震災の影響でサーバー自体の出荷が落ち込むため、6.8％のマイナスとなる見込み。
2010年から2014年の年平均成長率は、Windowsが2.4％、Linuxが5.5％のプラス成長で、UNIXは1.7％、メインフレームは5.6％のマイナス成長となる予測だ。

IDC Japan ソフトウェア＆セキュリティ マーケットアナリストの入谷光浩氏は「仮想化の普及により、仮想環境上でゲストOSを稼働させるケースが急増している。サーバーオペレーティングシステムは仮想環境対応のライセンス体系が整備され、その効果も出始めている。一方、クライアントオペレーティングシステムのライセンス体系も徐々に対応されてきてはいるが、その仕組みや計算が複雑で難しく、デスクトップ仮想化の導入障壁となっているケースも少なくない。ユーザーが理解しやすいライセンス体系が早急に望まれる」と分析している。

仮想化が進むことで、オペレーティング市場も複雑化が進んでいるようだ。これの障壁をクリアすることが重要となってきている。

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