過去とは何が違うのか？好調な企業決算と金利対策から読み解く2026年後半S&P500の3つの上昇材料を解説！

投資アドバイザーの鳥海翔氏が、YouTubeチャンネル「鳥海翔の騙されない金融学」で、「過去とは何が違うのか？好調な企業決算と金利対策から読み解く2026年後半S&P500の3つの上昇材料を解説！」と題した動画を公開した。動画では、2026年11月に控える米国の中間選挙と株価の関係性について、過去のデータから導き出される今後の予測と、投資家がとるべき最適解を解説している。

鳥海氏はまず、2026年が中間選挙の年であることに触れ、「中間選挙の年は年末にかけて株価がぐっと上がっていく」という通説が本当なのかを検証した。2000年以降の中間選挙が終わってから1年後のS&P500の成績を振り返り、6回すべてで株価が上昇している事実を提示。さらに、そのうちの半数にあたる2002年、2018年、2022年は2桁のプラス成長を記録していると指摘する。

この大幅な上昇の背景について、鳥海氏は偶然ではなく「株価対策を何かしら打っている」と説明した。ITバブル崩壊後の2002年や、利上げが続いていた2018年、2022年の事例を挙げ、大規模な利下げや大型減税、半導体関連の生産支援といった具体的な政策が実施されたことが、翌年の株価上昇につながったと解説している。

今後の予測として、長期金利の上昇を抑えるための国債買い戻し、食品や燃料などの物価を下げる政策、そして過去の減税に伴う企業の設備投資への期待という3つの材料を挙げた。これらが組み合わさることで、来年に向けて株価が上昇していくストーリーが期待できるという。

一方で鳥海氏は、例年9月と10月は相場が「荒れやすい」と注意を促す。過去の中間選挙の年を見ても、9月と10月が年間で最も株価が安かった月になる確率が高いという。しかし、企業の業績自体は好調であり、今後も政策が打たれる可能性が高い。そのため、目先の相場変動に一喜一憂せず「Just Keep Buying」の姿勢で投資を続けることの重要性を説き、動画を締めくくった。