イランが狙う「西側の経済を破壊する」知られざる背景！ホルムズ海峡封鎖と長期化する供給ショックの闇

モハP氏が自身のYouTubeチャンネルで「【イラン】西側経済をぶっ壊すイランの狙い！戦争は泥沼化、供給ショックは長期化へ！モハPの視点」を公開した。動画では、イランによるホルムズ海峡の封鎖や湾岸諸国への報復攻撃が世界経済に与える影響について、独自の視点から解説を展開している。

モハP氏は、戦争開始から約2週間が経過し、「世界経済への影響はますます大きくなってきている」と現状を危惧した。ホルムズ海峡の封鎖や湾岸諸国への報復攻撃により、原油や天然ガスの価格が急騰している背景を説明。「一見イランは自分たち諸共世界経済を壊しに来ているようにさえ見えます」と、その異様な状況を表現した。

当初、失うものが大きいイランはホルムズ海峡を封鎖しないという見方が大勢を占めていた。しかし、実際には大規模な攻撃が行われ、バーレーンやサウジアラビアなどの湾岸産油国にも報復攻撃が及んでいる。モハP氏はこの想定外の事態について、イランの現政権が「自分たちが多くのものを失ってもアメリカや西側に打撃を与えることが長期的には有利だと考えている」という説を展開した。

さらに、アメリカの情報機関の分析を引き合いに出し、イランの宗教指導体制は権力を維持しており簡単には崩壊しないと指摘。イランはアメリカやイスラエルに対して、「イランを攻撃すると悲惨なことになるよね」という恐怖を植え付け、将来的な攻撃を防ぐ狙いがあるのではないかと推測した。

今後の見通しとして、ホルムズ海峡の封鎖が長期化する可能性が高いと言及した。ブルームバーグなどの非公式な情報で湾岸4カ国が日量670万バレルを減産したというデータを示しつつ、仮に封鎖が解かれてもすぐには供給ショックが収まらない懸念を表明。最後に「耐久力が脆弱な新興国経済などに、より深刻なダメージを与えていくことになる」と述べ、世界経済への危機感を露わにして動画を締めくくった。