若年性認知症に理解深めて 川崎市役所で公開講座、早期受診の重要性伝える

若年性認知症の当事者や家族らでつくる市民団体「若年認知症グループ どんどん」は30日、川崎市役所(同市川崎区)で公開講座を開いた。日本認知症学会の専門医や団体のメンバーが登壇。参加した約100人は、当事者らが直面する課題やニーズについて理解を深めた。
若年性認知症は18歳から64歳までが発症する。同団体は2006年に発足し、当事者の居場所づくりや、介護する家族の交流活動を行っている。現在はサポーターを含め、36人が在籍している。
この日の講座では、帝京大学医学部付属溝口病院脳神経外科の中根一教授が講演。「物忘れ外来」を開設し、20年間で約5千人の認知症患者を診察してきた経験から「年相応の物忘れと思っても、実はアルツハイマー病の始まりかもしれない」と話し、早期受診と治療の重要性を強調した。
同団体によると、若年性認知症は、65歳以上が発症する高齢者の認知症に比べて理解や支援が広がっていないという。メンバーらは家族との思い出を語る一方、介護の課題についても口にした。中川和子共同代表は20年間の活動を振り返り「自分らしく生きられる社会を目指し、今後も活動を続けていく」と話した。
