【意外と知らない】日本のメディアが報じないスーダン内戦の真実 最貧国の戦争はドローン飛び交う近代戦になっていた

YouTubeチャンネル「【世界経済情報】モハPチャンネル」が、「【アフリカ】日本人の知らないスーダン内戦がとんでもないことに！最貧国の戦争がこんなことになっている！」と題した動画を公開した。動画では、日本のメディアでほとんど報道されないスーダン内戦の現状と、そこで起きている「ドローンを用いた近代戦」の実態について解説している。

モハPチャンネルはまず、2023年以降スーダンで続く国軍と「RSF」という準軍事組織による内戦の構図を説明する。死者はすでに15万人、難民は1000万人以上にのぼるが、世界経済への影響が極めて小さいため日本を含め世界的な関心は薄いという。また、スーダンは1人当たりのGDPが500ドル台の世界最貧国でありながら、RSFは支配下にある西部ダルフール地方での金採掘を通じて資金を獲得し、UAEなどの支援を受けて武器を調達している背景を明らかにした。一方の国軍もエジプトやロシア、イランなどから強力な支援を受けており、内戦は他国の思惑が絡み合う代理戦争の様相を呈している。

動画で最も強調されているのは、この最貧国での争いが「民兵みたいなのが古い銃で撃ち合っているみたいなイメージ」とは全く異なる点だ。「すでにドローンがバンバン飛び交って、その戦いは非常に近代化されています」と語り、中国、ロシア、トルコ、イラン製の多種多様なドローンが投入されている現状を指摘。RSFが1600キロも離れた国軍支配下の港町ポートスーダンに大規模なドローン攻撃を行った事例などを挙げ、スーダン内戦が「武器の性能をアピールする場」になっている側面も解説した。

最後に、近年の戦争のあり方が大きく変わる中で「まず知識としてアップデートすることは非常に重要です」と結論付けた。世界最貧国で起きている最新の軍事衝突のリアルを知ることで、国際情勢に対する見方が大きく変わる内容となっている。