「暑さを体感で判断しないで」専門家が指摘 山口市で20企業・団体が熱中症対策を協議
熱中症対策を多角的に進め救急搬送される人を減らそうと行政や民間企業などによる対策会議が山口市で開かれました。
熱中症対策健康会議には山口市と包括連携協定を結んでいる大塚製薬が開いたもので市内の20の企業・団体などが参加しました。
消防庁によると去年5月から9月の間に県内では954人が熱中症で救急搬送されました。
前の年に比べて160人あまり減りましたがことしはすでに先月（5月）、44人が救急搬送されていて注意が必要です。（去年同時期比＋17）
専門家からは暑さを体感で対応するのではなくこまめに室温や湿度を計測することが重要との意見が出ました。
（大塚製薬・中国支店加納大輔支店長）
「（熱中症搬送患者は）全国的に増加傾向が続いている極力ゼロを目指してまずは減少を目標にしている」
また、暑さを避けるための施設＝クーリングシェルターの設置や高齢者への啓発などそれぞれの企業が取り組む熱中症対策も報告されました。
