「Numbers to know」では、DIGIDAY編集部が今週（5月29日（木）〜6月4日（水））注目した数字をご紹介します。

7000人

ディズニー、累計7000人超の人員削減

ウォルト・ディズニーは6月3日、米国内外の従業員数百人に対し、レイオフを通知した。対象は映画・テレビのマーケティング、テレビの広報、キャスティング、開発部門、そしてコーポレート財務部門など多岐にわたる。今回の人員削減は、3カ月前に実施された約200人のレイオフに続くものであり、2023年以降で4度目の大規模カットで、2023年から累計で7000人以上が解雇された。背景には、ストリーミング競争を背景とした制作本数の急増と、それに伴うコスト負担がある。CEOのボブ・アイガー氏は、過剰な制作からの方針転換を認めており、現在はディズニー本来の品質基準を満たす高品質なオリジナル作品への集中を図っている（latimes.com）。

12.4％

YouTube、テレビ視聴シェア12.4％で首位に

ニールセンが発表したレポートによれば、YouTubeはテレビ視聴時間全体の12.4％を占め、全メディア企業のなかで最大のシェアを記録した。これは、米国のスポーツ専門の衛星放送局ESPNやフールー（Hulu）を含むウォルト・ディズニーの10.7％を上回る結果で、Netflixの6.8％、ワーナー・ブラザース・ディスカバリーの6.7％、Amazonプライムビデオの3.5％を大きく引き離している。ただし、YouTubeが真にテレビの覇者として位置づけられるためには、特に保護者層からの信頼を獲得するという新たな課題を乗り越える必要がある。視聴時間の長さが、そのままブランドへの信頼にはつながらないという現実が、次なる焦点となっている（bloomberg.com）。

21％

ビジネスインサイダー、3年連続の大規模レイオフを実施

ビジネスインサイダー（Business Insider）は、全従業員の約21％にあたる人員を削減すると発表した。CEOのバーバラ・ペン氏が社内メモで明らかにしたもので、今回のレイオフは過去3年間で3度目の大規模な人員整理となる。同社は「ほかのプラットフォームではかつて成果を上げたが、現在は十分な読者を集められず、競争優位性もない分野」からの撤退を進める一方で、ライブイベント事業とAI活用の強化に注力しているという（variety.com）。［原文：Ad Tech Briefing: MNTN is ad tech’s canary in the coal mine for future public listings］編集／坂本凪沙