日産、「全固体電池」採用の新型EVを28年に投入へ 普及拡大に向けた“革新技術”採用で競争力を強化 生産ラインを初公開

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全固体電池の量産に向けたフェーズが開始に

 日産は2024年4月16日、横浜工場(横浜市神奈川区)内で建設を進めている全固体電池のパイロット生産ラインを報道陣に公開しました。
 
 全固体電池は投入予定の新型EVに採用され、2028年度までの市場投入を目指すとしています。

EVの普及拡大に向けた取り組みを加速

 日産は2021年11月に長期ビジョン「Nissan Ambition 2030」を発表し、電動化の急速な推進に向けた段階的な計画を示しました。

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 2024年3月には、長期ビジョンを進めていくなかでの中期経営計画「The Arc」を発表し、主に2024年度から2026年度にかけての取り組みと、各市場においての具体的な新型車の投入計画を明らかにしています。

 これらの計画のなかで、日産は全固体電池についての意欲的な取り組みを強調して示しており、実際に新型EVに採用予定であることも明言されています。

 全固体電池は、液体電池と異なりエネルギー密度が高いことから、充電時間の短縮や高い安全性、過酷な温度環境下での安定した動作が特徴です。

 EVのデメリットを最小化し普及を拡大するものとして期待されており、各社が量産に向けて開発を進めています。

 日産ではこの全固体電池を“EVのゲームチェンジャー”として捉えており、2026年度に試作車での公道走行、2028年の市場投入を目標に、現在は先行開発および生産技術の開発を進めていると言います。

 そうしたなか今回の工場敷設の発表は、全固体電池の開発フェーズが新たな段階に入ったことを示唆しており、生産ラインの稼働が2025年3月から開始することも明かされました。

 なお、これとともに工場内での車両生産方式も刷新され、電動パワートレイン(eパワートレイン)や、バッテリーユニットとフロア構体を一体化したフロアモジュール、サブ(副)ラインからのモジュールユニットをメインラインで組み立てる「スマート工程」を採用。

 これによって、働き方の拡大やオートメーション化等を図ることができると説明します。

 さらに、電動パワートレインのコスト削減や、材料・半導体不足といった供給のリスクを低減するための新たな材料・機構の開発に加え、車体骨格へのアルミ鋳造品の採用など、クルマの軽量化やコストの削減に向けての取り組みも紹介され、こうした技術を用いることで独自のEV競争力の強化を図っていく方針です。

 日産自動車 常務執行役員 パワートレイン&EV開発本部担当の生浪島 俊一氏は以下のように話します。

「全固体電池に関して発表したAmbition 2030から約2年経ちました。その間に研究所、開発チーム、生産技術のメンバーと三つ巴で開発を進めてきました。

 全固体電池はEVを爆発的に普及させるゲームチェンジャーと捉えており、飛躍的に各種性能を上げていき、求めやすく作ることができる技術ということで、現在取り組んでいます」