九州工業大の｢旧式半導体製造ライン｣が再び輝く
九州工業大学で行っている半導体デバイスの製作体験の実習。受講生自らシリコンウェハーを熱処理する（記者撮影）
半導体関連の人材不足が問題となる中、九州工業大学マイクロ化総合技術センター（福岡県飯塚市）の社会人向け講座が好評だ。
半導体デバイスの製作を体験する実習に加え、ビデオ会議を利用した遠隔でのセミナーも用意。日本の大手半導体メーカーが新人研修で利用するなど、専門教育の需要をうまく取り込んでいる。
講座で用いるのは、同センターが研究用として約30年前に導入した古い製造ライン。ほとんど有効活用されず、近年まで半ば「死蔵状態」と化していたものだ。用途開発によって輝きを取り戻し、現在は大学側に貴重な外部収入をもたらす。
同センターによると、年間1億円ほどかかる施設のランニングコストを、数年以内にセミナーの受講料や設備の使用料ですべて賄えるようになるという。大学の資産を社会に還元し世に貢献することで、自らの食い扶持も確保する。そんな一石二鳥の取り組みに迫った。
「手動の作業」が教育には最適
「1998年に半導体関連産業で働く人は約23万人いたが、業界の低迷で2019年には約17万人に減った。九州を中心とした設備投資の盛り上がりを受けて、少なくとも元の数ぐらいの労働力が必要になるだろう」。某人材派遣会社の幹部はそう語る。
一方、半導体メーカーには自前で人材を育てにくくなっている事情があるという。それは自動化に伴う製造工程のブラックボックス化だ。
最新鋭の機器に材料を投入すると、すべての作業がその内部で進んでいく。つまり、半導体が完成するまでの過程を目で見て学ぶことは不可能。先端の工場ではOJT（職場内訓練）が難しくなっているのだ。
工程の全体を俯瞰できる人材は現場に必須。同センターはそこに目を付けた。手動での作業を要する旧式の製造ラインであれば、実際に何が行われているかを見られる。
同センターが提供する4日間の講座は、クリーンルーム内での実習に座学をミックス。受講者が各装置を操作してシリコンウェハー上に集積回路を形成し、直径約2センチのチップに切り出すまでを体験できる。
「製造工程の仕組みや原理がよくわかる」と評判で、設備の古さをメリットに転換した。かつては年1回の開催だったが、現在は年10回ほどに拡充。参加費は約15万円と高額なものの、毎回のように定員14人が埋まる人気だ。
受講者が作成した半導体デバイス。直径約2センチのチップが出来上がった（記者撮影）
大人数にも対応するため、オンラインでの遠隔セミナーも2020年に始めた。ビデオカメラ3台を用いて、スタッフが半導体を製造する様子を実況中継。計8人のチームで役割分担し、現場でも見えないアングルの映像を届けたり、リアルタイムでの質疑に応じたりする。
初年度の受講者は12人にとどまったものの、メモリー大手のキオクシアが新人教育に採用するなど大手メーカーからの引き合いが強まり、2022年度は約500人が参加した。
一時は閉鎖の危機にあった
現在は盛況な同センターだが、「一時は閉鎖の危機もあった」と中村和之センター長は打ち明ける。
センターは約90台の装置を保有している。約30年前に数十億円を投じ、当時の最新モデルを導入したものの、利用者は主にセンター内の限られた数人だけ。機器のメンテナンスなどで維持費は年間約1億円に上り、外部収入もごくわずかだったため、ただでさえ厳しい大学の財政を圧迫していた。研究業績も伸び悩み、「費用対効果が見合わない」との声が学内で上がったという。
中村氏はNECで半導体設計の技術者として働いていた2001年、同センターで研究者へと転身。2018年にセンター長へ就任すると、「国立大学の持ち物は国民の資産だ。本来のポテンシャルを発揮させないまま終わらせるのは忍びない」と一念発起し、センターの改革に乗り出した。
2018年にセンター長に就任した中村和之氏。NECで半導体設計の技術者として働いていた経験を持つ（記者撮影）
全国を巡って他大学の半導体関連の施設や運営方法を視察。有償での設備供用に積極的な東北大の取り組みを参考に、保有する装置のオープン化を進めた。
まずは学内で半導体に関係がありそうな研究室を回り、教員らに「営業」をかけた。利用者数が頭打ちになると、福岡や東京で開かれる半導体関連の展示会へ出展。学外の利用者でも1時間あたり1000〜4000円で各装置を使える手軽さをアピールした。
その甲斐あって全国の教育機関や企業から人が集まるようになった。現在は約50団体が、新型デバイスの開発や試作などの目的で同センターを活用している。
こうした経緯で施設を開放し、ユーザーとやり取りを重ねていく中で、人材教育のニーズが高まっていることもわかったという。講座の充実や遠隔セミナーの発明につながった。
外部収入は2018年から年々増加し、2022年度は設備の使用料で約4400万円、講座の受講料で約2600万円に。外部収入は計約7000万円となり、ランニングコストのうち大学の負担割合は約11％まで低下した。
教育に注力するのは「リベンジ」
運営に余裕が生じたことで、一部の職員を自前で雇ったり、新たに装置を導入したりできるようになった。装置の使い方をレクチャーする「個別指導講習」や、遠隔セミナーを担当したスタッフには、収益の約2割をボーナスとして分配。職員の待遇改善やモチベーションアップにもつなげている。
九州工業大学マイクロ化総合技術センターのクリーンルーム（記者撮影）
教育講座を拡充するために、国から予算を獲得して教員4人の増員も決定。現在はリアルと遠隔で年間計15回のセミナーを、より多く開催できる体制を整える。2028年には現在の約3倍となる年2100人の受講者数を目指しており、その過程で運営費用はすべて自前の収入で賄えるようになる見込みだ。
さらに半導体の設計プロセスを学べる新たな研修を2024年度から始める。基本は遠隔での講義で、中高生でも理解できるよう、指導員が基礎から丁寧に教えるという。中村氏は一連の取り組みの意義をこう強調する。
「私たちの世代が半導体の業界に入った時、日本は世界一だった。その後、没落していったことに対して負い目がある。教育に注力するのはわれわれにとってのリベンジでもある。『技術立国ニッポン』の復活に貢献したい」
日の当たらなかった古い資産を活かし、社会貢献と経済的自立を実現させる同センター。産学官を問わず、その姿勢から学ぶべき点は多いはずだ。
（石川 陽一 ： 東洋経済 記者）
