パチンコ過去最大倒産｢ガイア｣に見えていた予兆
民事再生法の適用を申請したガイア。経営陣が表に出ることは少なく、その経営実態はベールに包まれていた（記者撮影）
平成のパチンコ3強、その一角がついに陥落した。
パチンコホール大手のガイアとそのグループ会社6社は10月30日、東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請した。ガイアの負債は850億円。帝国データバンクによると、グループ7社合計の負債は1133億円に上り、パチンコホール運営業者として過去最大規模の倒産となる。
ガイアは1984年に設立し、一時はマルハン、ダイナムとともに全国チェーン3強を形成した。だが、縮小トレンドのパチンコ市場にコロナ禍が直撃し、客足は減少。直近でも売上高は2000億円弱を死守していたものの、最終損益は2021年5月期に179億円、2022年5月期と2023年5月期にも60億円前後の赤字を計上していた。
10月頭に取引先の間で広まった噂
「いよいよガイアが不渡りを出した」
10月頭、パチンコ業界でそんな噂が駆けめぐった。ガイアからの入金が滞る取引先も出始める中、各社は水面下でガイアの倒産に身構えていた。
ある遊技機メーカーの幹部は「うちはガイアから9月分の入金こそなされたが、10月以降は掛け売りを控え、前金・現金での取引を徹底することにした」と明かす。周辺機器メーカーの関係者も「10月中にガイアに対する債権額を洗い出して、影響額を確認していた」という。
ガイアの2023年5月末時点の純資産は16億円、自己資本比率は1.9%と、債務超過が目前に迫っていた。ガイアは民事再生の申し立てを行った同日、東証スタンダードに上場する金融会社、Jトラストと、グループ各社の再建支援に向けて基本合意を結んだ。
多様化するレジャー産業の中で、市場が縮小し始めて久しいパチンコ業界。2018年には出玉の上限数に関する規制強化も行われるなど、逆風は一段と強まっている。日本生産性本部の『レジャー白書2023』によると、全国パチンコホールの2022年の売上高は14.6兆円で、35兆円に迫ったピーク時の2005年と比べると、実に60%近い減少だ。
ガイアが債権者宛に出した文書には、Jトラストや主要取引銀行の支援の下、今後も通常通り事業を行う旨が記されている（編集部撮影）
ここ最近は出玉数の規制が緩和され、メダルレス化による不正防止や、ホール側のコスト削減も実現する新型遊技機「スマートパチスロ」も登場したが、周辺機器を含む更新投資が重くのしかかっていた。そうした厳しい経営環境の下、中小・零細ホールが淘汰され、資金力で勝る大手の寡占化が進むとみられていた。
実際、東京商工リサーチによれば、2022年におけるパチンコホールの倒産は39件と、過去10年で最多を記録した。2023年も、9月までに倒産が25件発生している。
一方で、業界2強のマルハンとダイナムは2023年3月末時点で自己資本比率40%近くを維持。業界3位級のアンダーツリーグループも2022年9月末時点で同26.5%と、一定の財務水準を維持している。
相次ぐ経営権譲渡で100店を割り込む
ところが大手ホールの中で、例外的に注視されてきたのがガイアだった。
2010年ごろには全国で約190店を展開していたが、近年は全国チェーンのマルハンや、地方の中堅チェーンに相次ぎ店舗の経営権を譲渡。2023年に入ると、店舗数は100を割り込んだ。ここ数年は、コロナ禍など外部環境の悪化に加えて、同社が力を入れていた不動産取引での損失が響いた可能性を指摘する声もある。
パチンコホールと取引がある不動産会社の元社員は「数年前、負債が膨らんだガイアができるものから資金化しようと、ホールの底地を売りたいと持ちかけてきた」と明かす。
パチンコ業界には、大手ホールの破綻に苦い記憶がある。2007年、福島地盤のダイエーの破綻を受け、金融機関がホールに対する与信を絞り込んだことによって起きた連鎖倒産だ。しかし、今回のガイアについてはこのような前兆があったことから、「銀行もガイアの破綻は想定内のため、同業他社に対する与信の絞り込みはないだろう」（複数の業界関係者）との見方が多い。
人材面でも支援が行われる見込み
債権者に当たる遊技機メーカーや周辺機器メーカー側も、債権の回収可能性に対する危機意識は薄い。
10月30日の夕方から夜にかけて、ガイアから債権者に送付された文書には、「事業継続に必要な商取引債務についてはお支払いを継続しつつ、（中略）今後も通常どおり事業を行って参る所存です」と記載されている。銀行の貸付金が焦げ付いても、パチンコホールの営業に必要な遊技機や周辺機器メーカーの債権は保たれると解釈できる説明だ。
今後、ガイアはJトラストの支援を受け、ホール事業や従業員の雇用は維持しながら、債権者に対する弁済を進めていく方針だ。Jトラストは消費者金融の武富士やエイチ・エス証券を買収するなど金融業を中心に事業を展開、傘下に遊技機メーカーを抱えていた時期もあった。ガイアには子会社が融資をしたり、店舗用の不動産を貸したりしていた。
ガイアはJトラストとの間で50億円を上限とするDIPファイナンス（破綻企業向けのつなぎ融資）を取り付け、顧問の派遣や従業員の出向など、人材面でも支援が入る見込みだ。
支援を決めたJトラストの狙い
再生スキームを定める最終契約は、4カ月以内をメドに結ぶという。パチンコホール経営に資本を入れる企業は、東京証券取引所に上場が認められてこなかった歴史があることから、「Jトラストは資本を入れず、あくまで貸付金利やコンサルティングフィー、不動産の整理に伴う手数料などで稼ぐスキームにするのでは」（前出の周辺機器メーカー関係者）との臆測も飛び交う。
実際、Jトラストの関係者は「パチンコホール事業の運営はできないし考えていない」と話す。一方で、「ガイアグループの運送業や倉庫業を行う会社などは、それなりの価値・資産を持っている会社がある。そこは狙いの1つ」と明かす。
首脳級から横のつながりが強いパチンコ業界では珍しく、ガイアの幹部はめったに表に出てこなかった。その経営の内情は長らくベールに包まれたまま、今回の倒産劇は起きた。
ガイアは11月2日、債権者向けの説明会を開催し、破綻に至った経緯や今後の手続きに関する説明を行う。業容の維持さえ難しいパチンコ業界で、Jトラストとともに会社をどう立て直すのか。経営陣からの詳細な説明が待たれる。
（森田 宗一郎 ： 東洋経済 記者）
