テレビに出るたび炎上！ 元JOC参事・春日良一氏を直撃「嫌われてもいいんです。五輪は特別なものですから」
元JOC参事の春日良一氏（2013年撮影）
7月8日、元JOC参事の春日良一氏（66）が、フジテレビ系のワイドショー『バイキングMORE』に出演した。
スタジオで春日氏が口にした「オリンピックは、やっぱり特別なものなんです」という発言が、インターネット上で批判の的となっている。
本誌にたびたび登場した際も、春日氏はたしかに「オリンピックは特別」という言葉を何度も口にしてきた。『朝まで生テレビ！』（テレビ朝日系）に出演した際にも、同様の発言をしている。
それどころか、最近はテレビに出るたびに春日氏の名前や発言がネットのトレンドに上がるようになっている。反応のほとんどは、春日氏の発言に反発する批判的なもので、“炎上”と言ってもよい状態だ。
しかし、春日氏は「オリンピックは特別」という発言を決して変えることがない。そこまでして言い続ける決意の理由は、どこにあるのだろうか。ネットでかなりキツい批判や反発の言葉を投げつけられても、心が折れないのか。春日氏に話を聞いた。
「そんなに私の発言が批判を受けているんですか？ 正直、批判はともかく誹謗中傷されるのは嬉しくないですよ。本来であれば、『オリンピックは特別だ』なんて言い方をしなくていいとは思うけれど、今はそれくらいバシっと言わないと伝わらないと思って、あえてそう言ってます」
信念に基づいて「意図的に」発言しているという春日氏。最初のきっかけは、ある視聴者からの声だったという（以下、断りのないカギカッコは春日氏の発言）。
「あるとき、視聴者から『楽しみにしている運動会がなくなったから、オリンピックも開催すべきでない』という声が届いたんです。これに私はすごく違和感を持ったんです。運動会とオリンピックを同じものに扱う“極端な平等思想”が日本にはびこっていると思いました。
だって、オリンピックと運動会では、レベルが全く違うし、規模も違うし、歴史も違う。そこを理解してもらいたいと思って、視聴者に届くように『オリンピックは特別だ』と私は言い続けています。それだけの歴史と背景がオリンピックにはあるんです」
オリンピック憲章には次のような記述がある。
《オリンピズムの目標は、あらゆる場でスポーツを人間の調和のとれた発育に役立てることにある。またその目的は、人間の尊厳を保つことに重きを置く平和な社会の確立を奨励することにある》
「今回の東京五輪でも、オリンピックが開幕する7日前から、そしてパラリンピックが閉幕する7日後までの期間について『オリンピック休戦』が国連で決議されているんです。
1916年ベルリン五輪、1940年東京五輪（返上）、1944年ロンドン五輪と、五輪はたびたび世界大戦で中止されてきました。そして、1980年のモスクワ五輪は東西冷戦下で西側が参加をボイコットし、真っ二つに分かれました。さらには、1992年にバルカン半島で民族紛争が起きたことで、1984年に冬季五輪が開催されたサラエボの街が壊滅的に破壊されるということがありました。
それを受けて、当時IOC会長だったサマランチ氏の提案で、1994年のリレハンメル五輪期間中の『オリンピック休戦』が国連で決議されたんです。このとき、たった1日だけですが、サラエボで銃声が止みました。私自身も、1995年に戦下のサラエボに行って、子どものためのスポーツ大会という戦禍だからこそ夢と希望をスポーツで築くプロジェクトに挑戦しました。
『バイキングMORE』に出演するときも、よく『いまは平時じゃない』ということを言われます。そもそも多くの人に『五輪は平和なときにしかできないものでしょ？』という発想があるんです。
私はそれが違うと言いたい。戦争中とか、平時じゃないときだからこそ、スポーツで平和を作っていくことにチャレンジしないといけないんです。世界平和を実現する最後の手段がスポーツだと思うからです。そのためにもオリンピックは特別なものでないといけないんです。
そういうことを理解しようともしないで、安易に五輪批判をしても意味がない、という思いで私はいつもしゃべっています」
五輪開催には「商業主義」「IOCの利益追求」という国民からの批判もつきまとっている。これに対しても、春日氏は「理由がある」と語る。
「『商業主義はダメだ』という批判は、そもそも批判になっていないと思います。『オリンピック休戦』実現に尽力したサマランチ氏には『政治の圧力に対処できるくらい力をつけないといけない』という考えがありました。彼はモスクワ五輪の時にIOC会長になりますが、スポーツが政治に負けたボイコットの悲劇を深く心に刻んでいたのです。
現会長のバッハ氏は、その意志を受け継ぎ、スポーツの力を強くし、それによって世界平和構築の礎を作ろうとしています。そのために『アジェンダ2020』というオリンピック改革綱領を掲げ、その実現に努力してきました。G20やG7などのサミットにオブザーバーとして出席し、世界のリーダーにオリンピック理念を伝えているのはそういう意味です。
2021年にバッハ氏は会長に再選され、『アジェンダ2020+5』を掲げて、コロナ禍からのスポーツのあり方を提言しています。自分の会長の任期が終わる2025年までの課題として、地球環境問題を意識した取り組みも進めています。このようにIOC自身も国際問題に対処している。それにはしっかりとした財政的な基盤が必要だからこそ、莫大なカネが動くイベントにしているんです」
長野五輪の招致にも関わり、日本で長年、オリンピズムの普及に尽力してきた春日氏。コロナ禍で五輪への反発が高まる前に、日本国内でオリンピズムを浸透させられなかったことは悔いているという。
「戦争によって開催を止めたことからもわかるように、オリンピックの歴史は政治との戦いでもあったんです。しかし、今回の東京五輪では、政治への批判の声が五輪と結びつけられてしまっています。
それはひとえに小池百合子都知事や森喜朗組織委前会長が『五輪は政治とはかけ離れた存在であり、特別なイベントなんだ』というイメージを国民に伝えてこなかったから。『五輪はやることになっているから、やるんだ』としか言えなかった。だから、いつの間にか“五輪は政府がやっているもの”と思われてしまった。日本からオリンピズムが消えてしまったんです」
これからもテレビで吠える春日氏の姿が見られそうだ。
