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フィンランドに本拠を置くセキュリティ・テクノロジープロバイダーのF-Secureが、日本を含む11ヶ国で4,400人の個人ユーザを対象におこなった家庭用スマートデバイスに関する認識調査の結果を発表した。
この調査は各国で25歳以上400人ずつを対象に、本年4月に実施されたもの。
本文のレポートは英文で15枚。要約した日本語版もあるのでぜひ読んでみるとよいだろう。

●世界各国でのコネクテッドホーム第二波の動き、続く流れは?
このレポートは『The Connected Home’s Second Wave(第2波を迎えたコネクテッドホーム)』と名付けられ、Youtubeなどのネットコンテンツを視聴できるスマートTVを中心とした第一波から、アーリーアダプター層の中で徐々に裾野を広げていく様子を報告している。
主なレポート内容は下記のようになる。

・家庭で所有するインターネット接続デバイスの平均台数:
は、日本は調査対象11ヶ国中最下位の3.92台。最も多かったのはブラジルの6.15台。

レポート中で触れられているが、ciscoの2018年のレポートではアメリカの家庭では8.4台の家庭用デバイスが接続されているとを報告されており(エフセキュア調べでは5.37台)、「意識していないがネットに接続しているもの」が家庭内にかなり存在していることになる。

スマートTVやネット接続機能を持つゲーム機:
など、エンターテイメントはコネクテッドホームの「キラーアプリ」と言える存在でありスマートホーム化の第一波を支えていた。
3分の2の家庭にあたる67%がインターネットに接続するテレビを(日本単独では31%)、49%の家庭がインターネット接続のゲーム機を (日本単独では45%)所有している
そして、Amazon EchoやGoogle Homeに代表されるスマートスピーカーがコネクテッドホームの第二波をリードしている。こうした6年前には存在していなかったデバイスは、現在30%の家庭に導入されている (日本単独では21%)。

なお、各スマートデバイスの所有率は下記のようなものになる

・コンシューマは、
コネクテッドデバイスが生活の中でより多くの役割を果たす:
ことを望んでいる。
スマートロック、セキュリティシステム、ホームオートメーションのような機能的デバイス (functional devices) は、現在所有している回答者より、将来的な購入意思を持つ回答者の方が多いデバイスである。

藍色のグラフがすでに所有しているデバイス、薄い青が今後1年以内に購入したいデバイス。エンターテイメント系に関わる左3つの傾向との差が顕著だ。

コネクテッドホームに大きな期待を寄せている人ほど、リスクの存在を認識:
している。回答者の60%がスマートホームデバイスがハッキングされることを懸念しており、アーリーアドプターに絞るとその割合は 75% にまで上昇する。

なお、アーリーアダプターが高い懸念を持っているオンライン上のトラブルは1位が銀行口座のハッキング(80%)、2位がオンラインショッピングのトラブルやクレジットカードの詐欺(79%)、3位がマルウェアやウィルスによるデータの損失(77%)、4位がローンなどに関するオンライン上の消費行動に関する情報の流出(76%)についでいる。1位から5位までの間が5%しかなくどれも高い関心を持っていることがわかる。

エフセキュアについて:
エフセキュアはオンライン上のリスクに高い知見を持つ、フィンランドの老舗セキュリティ企業。数百名にのぼるセキュリティコンサルタントを抱え、数多くの受賞歴を誇るソフトウェア、進化し続ける革新的なセキュリティ対策に関するAIテクノロジーを開発し、企業への導入をしている。顧客は銀行機関、航空会社など大手企業なども含めた世界中の企業で、彼らから「世界で最も強力な脅威に打ち勝つ」というコミットメントに対する信頼を勝ち取っているという。


(梅田 正人)