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京都橘大学は2021年より新たに工学部、経済学部、経営学部の3学部が設立することに伴い、MRデバイス(複合現実)「HoloLens2」(ホロレンズ2)を用いた「FUTURE CLASS」の体験会を開始することを発表した。初お披露目となるのは、2020年8月1日(土)、8月2日(日)に実施するオープンキャンパス。同日には株式会社Strolyが提供する「Stroly LAB Virtual Map」を活用して、参加者と同大学のスタッフがアバターになって建設中の新棟含め、キャンパスをガイドする「バーチャルキャンパスツアー」も実施される。

「HoloLens2」を装着して「FUTURE CLASS」を体験(イメージ)

上記の「ホロレンズ MR 体験」「バーチャルキャンパスツアー」以外にも、様々なコンテンツが同大学のオープンキャンパス特設サイトで常時公開され、実際に京都に足を運ぶことなく、WEB上でキャンパスを体験可能。なお、お披露目終了後、8月23日、9月27日のオープンキャンパスでも「FUTURE CLASS」の体験企画を行う予定。

■WEB オープンキャンパス特設サイトのコンテンツ:

・ウェルカムムービー

・大学紹介、入試説明会動画

・新設3学部コンテンツ

・学部学科紹介アニメーション/学科別学び紹介

・教員による学び動画

・個別相談会(※WEB上で事前登録が必要)

●MRの技術を用いた未来の講義スタイル「FUTURE CLASS」

MR(Mixed Reality、複合現実)はAR(拡張現実)の進化版として注目される技術。「FUTURE CLASS」では自分がその場(現実世界)にいながらバーチャルな空間と融合した世界が体験できるMRデバイス「HoloLens2」を通して、講義を想定した3DホログラムやMRを実際に体験することができる。

MRデバイス「HoloLens2」のイメージ

MRデバイス「HoloLens2」の装着イメージ

●「FUTURE CLASS」で体験できる3つのコンテンツ

1.エアータブレットを使って学科別紹介のメモを取り、メールで送る:

学科別紹介の講義を通して、あらかじめテキスト化されている授業内容を閲覧しながら、エアータブレットを使ってメモを記入することができる。また、授業内容を自分のアドレスに簡単に送ることができる機能も体験できる。

MR上でエアータブレットを使用してメモを取り、メールで送れる

授業内容を自分のアドレスに送信する機能

2.MR(複合現実)世界で学部別紹介の動画や新校舎の3Dホログラムを見る:

学部紹介の動画や新校舎の3Dホログラムを通して、3Dホログラムと動画、画像を同時に確認できる機能を体験できる。

3.MR(複合現実)世界で同時翻訳による字幕表示を見る:

日本語から英語、英語から日本語と翻訳する同時翻訳機能を体験できる。この機能では、日本に来ている留学生も日本語で話されている授業内容がリアルタイムに英訳翻訳されたテキストを見ることができるため、日本の学生と同じ環境にて平等な授業を受けることができる。

【FUTURE CLASSイメージ動画】

●AI時代の人材養成に向けて3学部4学科を新設

京都橘大学はAI時代の人材養成に向けて、2021年4月に「工学部」(情報工学科・建築デザイン学科)「経済学部」(経済学科)「経営学部」(経営学科)の3学部4学科を新設(計画内容は予定のため、変更することがある)。文理を越えた『つながり』や4年間を通じた社会での『実践』のなかで確かな力を身につけ、豊かな社会の実現に貢献できる人材を養成する。

●工学部(情報工学科・建築デザイン学科)

情報工学科ではプログラミングやネットワークなどの基礎的な知識・技能を修得したうえで、VR や AR、MR などの最新技術を含むメディアデザインや、IoT、データサイエンスなどの各分野において深い学びに取り組み、新たな情報技術の創出や効果的な活用方法を実現できる人材を養成する。

建築デザイン学科では、建築デザイン・インテリアデザイン・環境デザイン領域の専門知識と技能を身につけ、安全かつ快適で持続的な生活環境を生み出すことのできる人材を養成する。

●経済学部(経済学科)

経済学部では経済の基礎的な知識や技能の習得はもちろんのこと、「金融・産業」「地域・国際」「公共経済・政策」「医療・社会保障」「観光・文化」などの各領域で、これからの社会を見据えた経済学を学ぶ。またデータサイエンスや行動経済学など、新たなアプローチで世の中にあふれる「情報」を活用し、多様化・複雑化する経済をリードできる人材を養成する。

●経営学部(経営学科)

経営学部では経営学の専門的知識や技能の修得をめざすとともに、AI時代おいて一層の活用が期待されるビックデータなどの情報を緻密に分析する力やデジタルツールを適切に活用できる力を養成。経営環境が急速に変化するなかで、企業が抱える問題や、その原因を分析し、さらにはイノベーションへと展開することのできる人材を養成する。

(山田 航也)