ＶＲ映画の視聴イメージ（画像は東映提供）

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　東映はＶＡＩＯ（長野県安曇野市）やクラフター（東京都港区）と共同で「ＶＲ映画」の上映に乗り出した。７月に短編のＶＲアニメを先行上映し、今後はホラー映画「呪怨ＶＲ」などの公開を控える。映像に合わせて座席が動いたり風が吹いたりする「４Ｄ」などに次ぐ、新たな「体験型映画」のフォーマットとして興行会社の注目を集めている。一方、大スクリーンを備えた映画館においてヘッドマウントディスプレイ（ＨＭＤ）をかけながら視聴するという仕組みの普及には、懐疑的な声もある。ＶＲ映画の仕掛け人である東映企画調整部兼映画興行部の紀伊宗之次長にその勝算を聞いた。

挑戦者こそ権益を掴む
　―ＶＲ映画の提供を決めた狙いは。
「二つある。一つは映画館には特別な映像体験ができる場所としての期待があり、そのためのコンテンツになり得ると考えたこと。もう一つは（ＶＲ映像）ビジネスの商流を生み出せると思ったことだ。映画館は映像コンテンツの『ファーストウィンドウ』の役割を果たしている。一方、ＶＲ作品の制作者は無数にいる。その人たちが目指す場所を提供し、映画館がＶＲ作品の見本市となった上で消費者向けの配信サービスなどに落ちていく流れを生み出せるのではないかと考えた」

　―VR映画の上映システムは他の興行会社にも提案する方針を示しています。これは商流を作るための戦略ですね。
　「『ＶＲ映画』の市場を大きくして先行者利益を取る狙いがある。新しい仕組みで挑戦し、仮に商流が作れれば、その商流にはプレイヤーがいないところがたくさん出てくる。そこは挑戦者の権益になる。もっと言えば、いずれVRは一般の生活にも入っていく可能性がある。その時にVR映画に挑戦したことで得た知見がまったく別のビジネスで生かせるかもしれない」

　―上映システムに対する興行会社の反応はいかかですか。
　「ものすごい問い合わせがきている。特別な映像体験を提供するためのシステムとしてＶＲ映画は期待されている。我々も市場を創出する上で導入する劇場数はなるべく増やしたいと考えており、システムの導入費用を安価にした。『４Ｄ』などに比べて５分の１程度で設置できる」

映像演出のひな形は見つかっていない
　―一方、ＶＲ映画の価値は現時点でどこにあると考えていますか。
　「ＶＲ映画だからこその価値はこれから模索していくというのが率直な考えだ。３年ほど前にＶＲ技術に着目したが『映画館とＶＲはミスマッチ』というのが私自身の最初の印象だった。（家庭などでＶＲ映像を視聴する場合などに比べて）音響設備のアドバンテージはあるが、現時点でも（映画ならではの特別な価値を提供する）道のりは険しいと思っている。観客の視点の誘導方法など感動が大きくなる映像演出のひな形は見つかっていない。ただ、この模索の先にＶＲでしかできない映画作品があるはずだ。それが見つかれば、映画館ビジネスにとっては最高のコンテンツになる」