24時間営業のジムはニーズが堅い

写真拡大

　帝国データバンクが「フィットネスクラブ」の倒産動向を公表した。

【もっと読む】ラーメン店&焼き肉店の倒産が過去最多…厳しい円安と物価高だけじゃない「意外な影響」とは

　今年1～7月の倒産件数は23件で、前年の19件を上回った。通年の倒産件数は2021年まで10件前後で推移していたが、22年には27件に急増し、25年は過去最高の32件を記録した。同じペースが続けば、今年は前年を超え、40件に到達する可能性がある。

　今年の23件のうち、6件がパーソナルジム業態。業歴別では設立10年未満が6割を超え、経験の浅い新興ジムの倒産が目立つ。パーソナルジムは短期集中ダイエットを売りにする半面、こうした手法は短期間で顧客が離脱しやすいという（帝国データバンク）。

　一方でフィットネス市場全体は好調だ。市場規模はコロナ禍で7085億円から5000億円台に縮小したものの再び拡大し、24年度には7100億円と以前の水準を超えた。店舗数も年々増えており、近年の倒産件数増加は法人数の増加に沿った動きといえる。

　では、どういう施設が増えているのか。

　矢野経済研究所の調査によると、昨年8月時点の1万3876施設のうち、「24時間型」が最大の36.3％を占め、「パーソナルトレーニングジム」が17.1％、「ヨガ型」が13.5％などとなっている。

　25年8月までの1年間に新設された1266施設の内訳は、24時間型が4割を占め、ヨガ型が27.5％、パーソナルトレーニングジムが22％だ。ジムとプールを備えた「総合型」は少数派だった。

「24時間営業のジムは、出勤前と退勤後に運動する人が多く、ニーズが堅い。事業者側から見れば、時間帯によって無人で運用できる点がメリット。ヨガ型はSNSの影響により、女性の間でピラティスが人気だ。ピラティススタジオは筋トレ向けのジムより設備が少なくて済み、インストラクターが個人で開くところもある」（ジム事情に詳しい不動産関係者）

　近年の業態は事業者側のハードルが低いようだ。24時間型では“コンビニジム”をうたう「chocoZAP（チョコザップ）」が店舗を拡大している。RIZAPグループが22年から展開し、2000店舗を超えた。直営主義だったが、一時的に業績が悪化したことを背景に、最近ではFC（フランチャイズ）展開を強化している。

　前出の不動産関係者は、「小規模業者を対象とした補助金の影響もあり、卸売業者や飲食業者などの異業種からの参入が相次いだ」という。

　フィットネス需要の拡大により今後も新規参入が見込まれる。だが、運営の未経験者も多いだけに、自然淘汰による倒産は今後も増えそうだ。

　　◇　　◇　　◇

　倒産が急増しているのは、フィットネスクラブばかりではない。関連記事【もっと読む】【さらに読む】などでも詳しく報じている。