中国のサプライチェーンが日韓の自動車産業を変える―中国メディア
2026年8月13日、中国メディア・環球時報は、日本の大手や韓国の中堅をはじめとする自動車メーカーが開発スピードの加速やコスト削減を目指し、中国のサプライチェーンやプラットフォームへの依存を急速に深めていると報じた。
記事は、日本市場において中国の自動車サプライチェーンの影響力が急速に拡大しており、トヨタが中国で発売したEV「bZ3X」や「bZ5」で中国製部品の割合が約9割に達していることや、日産が合弁会社を通じて開発したEV「N7」で中国製部品を大幅に採用し、今後は東南アジア市場などへも展開する見通しであることを紹介。日本の自動車産業を支えてきた伝統的な取引構造である「系列」に変革の波が押し寄せていると評した。
さらに、自動車産業の競争軸が開発スピードやソフトウェア能力へとシフトする中で、日本企業が中国企業のノウハウを取り入れて開発サイクルを短縮させていること、ホンダが中国で生産し現地のソフトウェアを取り入れた、東風ホンダの「e：NS2」をベースとしたEV「インサイト」を日本へ逆輸入し始めたことなども紹介している。
また、日本だけでなく韓国の中堅自動車メーカーも中国企業の技術やプラットフォームの採用を加速させていると指摘。ルノー韓国が吉利汽車の「CMAプラットフォーム」を採用した新型車を投入したほか、KGモビリティも奇瑞汽車からプラグインハイブリッド車（PHEV）用プラットフォーム「T2X」のライセンスを取得して共同開発を進めていると伝えた。
記事によると、日韓のメーカーが中国サプライチェーンへの依存を深める背景について、国際スマートモビリティ技術協会の張翔（ジャン・シアン）氏は、中国が世界最大かつ最も迅速な新エネルギー車（NEV、EVやPHEVなど）のサプライチェーンを確立しており、自動運転アルゴリズムやLiDAR、車載バッテリー、レアアースなどの核心技術・資源において中国が不可欠な存在になっていることを挙げた。
このほか、世界中の自動車に使用される部品の少なくとも15％が中国製であることや、ボッシュやデンソーといったグローバルなメガサプライヤーも中国に多数の生産拠点を集中させていることにも言及した。
記事は、日韓メーカーが中国の先進的なソフトウェアやハードウェアを活用することで電動化やスマート化の遅れを補い、世界市場での競争力を維持しようとしていると分析。この構造変化は中国の自動車産業にとっても「サプライチェーン主導の海外進出」という大きな転換点であると評した。（編集・翻訳/川尻）
