NTT、IOWN APNによる遠隔データセンター間の処理配置最適化、実証実験に成功 積極的な再生可能エネルギー活用が可能に

NTT西日本、NTT、QTnetの3社は、地理的に離れたデータセンターに分散配置された計算処理環境においても、IOWN オールフォトニクス・ネットワーク（APN）による通信の特徴である大容量・低遅延をいかして、処理配置最適化（計算負荷や電力消費に応じた最適な処理配置を動的に行うこと）が可能であることを、共同で実証した。

本成果により、再生可能エネルギー電力量に余力が見込める地域のデータセンターに処理配置を変更して、再生可能エネルギーを積極利用することで、カーボンニュートラルへの貢献が期待できる。

3社は今後もIOWN APNの技術を活用したデータセンターの付加価値向上や環境負荷軽減をめざし、本実証で用いた技術のシステム本格導入およびサービス適用に向けて、引き続き技術開発を進めていくとしている。

●背景

AIやIoTなどの需要増大に伴い、データセンターの重要性が一層高まっている中、災害対策やエネルギー利用効率化の観点から、地域に分散したデータセンターを組み合わせての利活用が期待されている。一方で再生可能エネルギーは、電力の需給バランスを維持するために全国で年間約19億kWhもの電力量が出力制御されており、発電された再生可能エネルギーが十分に活用し切れていない現状もある。

NTT西日本およびNTTでは、大容量・低遅延な通信の仕組みであるIOWN APNを用いてデータセンター間接続を行い、複数の地理的に分散したデータセンターにおける再生可能エネルギーの利活用について、技術蓄積とユースケース実証を行っている。

QTnetでは、九州一円に張り巡らせた光ファイバ網を使用したICTサービスをはじめ、災害リスクの低い福岡の立地をいかしたデータセンターサービスを提供しており、データセンターでは再生可能エネルギーによる運用サービスも提供しており、環境に配慮した活動や事業開発を推進している。

そこで、今回3社共同でIOWN APNを活用した分散データセンターの構築および、再生可能エネルギーの発電量に応じた処理配置最適化の実験を行った。

●実証実験の内容

まず、処理配置最適化の実行を検証するため、福岡、大阪のデータセンター間、約600kmの距離をIOWN APNで接続し、アプリケーションを配置した仮想化基盤および生成AI基盤からなる分散データセンター環境を構築。従来、長距離のライブマイグレーション（アプリケーションを停止させずに配置を変更）を行う上では、アプリケーションに影響を与えるダウンタイム（システムの一時停止時間）が課題だったが、今回、IOWN APNを利用することで、ダウンタイムの増加を抑えた分散データセンター環境を構築することができた。