電通グループ4社が「2024年のインターネット広告媒体費」分析結果を発表
電通デジタルをはじめとする国内電通グループ4社は3月12日、「2023年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。
同分析結果は、電通が2024年2月27日に発表した「2023年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2024年の予測を加えたもの。推定作業は、インターネット広告媒体社やプラットフォーマーなどを対象としたネットでのアンケート調査やヒアリング調査などに基づいて実施した。
検索連動型広告は前年比109.9%の1兆729億円となり、推定開始以降はじめて1兆円を突破した。インターネット広告媒体費に占める構成比は39.9%だった。
インターネット広告媒体費を取引手法別で見ると、運用型広告は前年比110.9%の2兆3,490億円で、インターネット広告媒体費に占める構成比は87.4%。予約型広告は前年比100.0%(2022年：2,647億円、2023年：2,648億円)で、ほぼ横ばいだった。成果報酬型広告は前年比75.8%と減少している。
ビデオ(動画)広告は、広告種別の中で最も高い成長率となり、前年比115.9%の6,860億円だった(インストリーム広告3,837億円、アウトストリーム広告3,022億円)。2024年も二桁成長を維持し、前年比112.2%の7,697億円になると予測している。
ソーシャルメディアのサービス上で展開されるソーシャル広告は、前年比113.3%の9,735億円。インターネット広告媒体費に占める構成比は36.2%となり、前年よりも1.5%増加した。
2024年のインターネット広告媒体費についても予測した。2024年も堅調に拡大し、前年比108.4%の2兆9,124億円になると見込んでいる。
同分析結果は、電通が2024年2月27日に発表した「2023年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2024年の予測を加えたもの。推定作業は、インターネット広告媒体社やプラットフォーマーなどを対象としたネットでのアンケート調査やヒアリング調査などに基づいて実施した。
インターネット広告媒体費を取引手法別で見ると、運用型広告は前年比110.9%の2兆3,490億円で、インターネット広告媒体費に占める構成比は87.4%。予約型広告は前年比100.0%(2022年：2,647億円、2023年：2,648億円)で、ほぼ横ばいだった。成果報酬型広告は前年比75.8%と減少している。
ビデオ(動画)広告は、広告種別の中で最も高い成長率となり、前年比115.9%の6,860億円だった(インストリーム広告3,837億円、アウトストリーム広告3,022億円)。2024年も二桁成長を維持し、前年比112.2%の7,697億円になると予測している。
ソーシャルメディアのサービス上で展開されるソーシャル広告は、前年比113.3%の9,735億円。インターネット広告媒体費に占める構成比は36.2%となり、前年よりも1.5%増加した。
2024年のインターネット広告媒体費についても予測した。2024年も堅調に拡大し、前年比108.4%の2兆9,124億円になると見込んでいる。
