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　欧州司法裁判所（ECJ）は１７ヶ月間にも及ぶ審議の結果、UEFAとFIFAの独占的地位は欧州競争法と両立しないと認定。つまりは欧州サッカー界のスーパーリーグ創設への扉を開く判決をくだした。同構想は２０２１年４月２１日に１２の欧州のビッグクラブによって発足が発表されたプロジェクトであり、ただファンや選手やコーチ、各国協会やリーグなどから即座の反発を招いて、わずか４８時間後には頓挫。

　ただ現在も支持するレアル・マドリードとＦＣバルセロナが支援するスポーツマーケティング代理店Ａ２２も加える形で訴訟。同社のライヒャルトＣＥＯは「UEFAの独占が終わった」「クラブは自らの未来を自ら決定できるようになる」と主張している。だが実際はあくまでUEFAとFIFAはEU競争法に基づき競合する大会を許可する必要があることを示唆したにすぎないというのが、UEFAやECA（欧州クラブ協会）のポイントだ。

　つまりはスーパーリーグが必ずしも認可されるべきではないが、それでもこれからこの判決を盾にしてスーパーリーグ主催者は、資金分配と競争形成においてUEFAとECAに対して圧力をかける可能性があるだろう。ただしそもそもこの争いは独占禁止法をめぐる問題だけではないため、UEFAやFIFAからの反訴が、別の分野で続く可能性についても十分に考えられる。

クラブシーンでも明確な対立構造

　実際にクラブとしての反応も、レアルが「歓迎」やバルサが「建設的な対話」を呼びかけた一方、アトレティコは「欧州サッカー界はスーパーリーグを望んでおらず、スペインサッカー界もレアルとバルサ以外は　」同じであると強調。一度は参加を表明していたマンチェスター・ユナイテッドも「スタンスは変わらない」と背けた。

　ドイツのバイエルンのドレーセンＣＥＯは「スーパーリーグへの扉は閉ざされたまま。我々はブンデスの強化につながることに義務を感じている」と述べ、ドルトムントのヴァツケＣＥＯも「そのアプローチはあまりにもエリート主義的だ。それはボルシア・ドルトムントにそぐわない」として参加を明確に否定している。

最終更新：2023年12月21日 23:43